職場の雰囲気を改善する3つのメリットと5つの対策を徹底解説

「働きやすい職場づくり」を考えたとき、社員同士やオフィス内の雰囲気は重要なポイントとなるのではないでしょうか。風通しの良い、コミュニケーションが活発にできる職場作りは多くの企業が抱える課題でもあります。

職場の雰囲気は重要で、悪い状態を放置すると社員の作業効率が落ちてさまざまな支障が出ます。「社員の表情が暗い」「部下の作業効率が落ちている」「退職者が増えた」など気になる点があるなら、早めに対策しましょう。

この記事では雰囲気が悪くなりやすい職場の特徴や、悪い雰囲気を放置するリスク、5つの改善策などを解説します。健全な組織づくりのために企業ができることは何か、検討する際の参考になれば幸いです。

雰囲気的に「仕事がしにくい」「アイデアがあっても意見を言いづらい」と社員が感じる職場には共通する特徴があります。

◾️職場内の競争が激しい

成績順に評価をするような競争が激しい職場の場合、社員がお互いを敵視してしまいチームワークが悪くなりがちです。適度な競争は社員の向上心を刺激し、結果組織が活発化するなど良い影響を与えることもあるでしょう。ただし、過度な競争を促進することには大きなリスクが懸念されます。これは社員同士が、同僚を「仲間」ではなく「敵」だと感じるためです。

また、競争をあおらなくても社内で社員同士がグループに分かれて競い始めるケースもあります。たとえばM＆Aで複数の企業が合併した場合、以前から在籍している社員と新しい社員が部門や派閥に別れて敵対するケースが考えられます。

職場の雰囲気があまり良くないと感じた場合は、個人間やチーム間での競争意識が強すぎないか確認してみましょう。

◾️コミュニケーションが希薄

社員同士がコミュニケーション不足だと情報共有がうまく機能しないため、ミスや誤解が発生しやすくなります。また、意見交換が少ない環境では、新しいアイデアやイノベーションも生まれにくくなるでしょう。

コミュニケーションが希薄になる原因はさまざまです。人手不足で業務量が多いため相談の時間が取れないこともあれば、席の遠さや会議スペースの使いにくさが社員同士の交流を阻んでいるケースもあります。

コミュニケーション状況の把握については、社員にアンケートをとってヒアリングするのも手です。コミュニケーションが取りづらい原因を特定できれば、企業としての対策方針も見えてきます。

社内コミュニケーションの活性化に関する詳細はこちらの記事でも解説しています。

◾️他部署との関わりが少ない

他部署との関わりが少ない閉鎖的な職場は雰囲気が悪くなりがちです。閉鎖的な職場ではある特定のリーダーが業務運営を支配することが多く、行きすぎるとパワハラにつながる恐れがあります。また、外部からの刺激が少ないと新しい意見やアイディアが生まれにくくなり、組織の停滞にもつながります。

部署間での交流が活発であれば、外部の目が入るためパワハラなどの問題が発覚しやすくなるでしょう。また、たとえば企画部やサービス部、カスタマーサポート部などの部署を超えて意見を出し合えば、新しいアイデアが生まれやすく仕事も効率的に進みます。そのため経営者にとっても、部署間の交流は重要です。

しかし部署同士の意見交換は、相手の事情や仕事内容を知らないため簡単ではありません。人はどうしても身内びいきになりやすく、よく知らない相手には厳しくなりがちです。「いつもあの部署から仕事をムチャぶりされる」「あの部署は残業がなくて暇そうだ」といった批判や憶測で、簡単に部署間に敵対意識が生まれてしまいます。

別の部署にもそれぞれの大変さや苦労があるとわかり、関わる相手の顔が見えれば敵対意識は薄れて相互理解が進みます。社内SNSやグループウェア、社内報、リラックススペースの設置など、他部署との交流が進むような対策を取ると良いでしょう。

雰囲気が悪いと感じた際、その職場をそのまま放置するのはリスクがあります。懸念されるさまざまな弊害を解説します。

◾️1：休職・離職のリスク

雰囲気が悪く居心地が悪い環境は社員の休職や離職のリスクを高めます。実際、厚生労働省「ー令和2年雇用動向調査結果の概況ー」によると、離職理由の上位に人間関係の問題が挙げられています。男女別に詳細を見てみると、「その他の理由」を除く男性の離職理由は、1位「定年契約期間の満了」（16.0%）、2位「給料等収入が少なかった」（9.4%）、3位「職場の人間関係が好ましくなかった」（8.8%）です。　

また女性の場合「職場の人間関係が好ましくなかった」の項目は、13.3%と非常に高い割合を示していて、これは「その他の理由」を除く離職理由1位です。

※出典：ー令和2年雇用動向調査結果の概況ー（厚生労働省）

このように雰囲気の悪い職場では社員の心労がたまりやすく、休職や離職につながります。人材確保の面で大きなリスクになることがわかります。

◾️2：作業効率や生産性低下のリスク

コミュニケーション不足により相談できない雰囲気が漂うと、業務量が偏りがちになり、仕事ができる社員ほど負担の大きい仕事を抱え込むようになります。残業で疲れて精神的疲労がたまれば、有能な人材でも作業効率や生産性が低下し、気持ちの荒れが言動にも影響します。もし批判や悪口が広まれば、さらに職場の雰囲気は悪化していくでしょう。

オーバーワークが限界に達すると、心身ともに影響が出始めます。鬱病のような精神疾患を避けるためにも、業務過多になっている様子が見られた際は業務量を減らしメンター制度を取り入れるなど、早急に対処しなければなりません。

健全な職場でこそ組織が活発化し企業の成長にもつながることを念頭において対策を講じる必要があります。

◾️3：トラブル発生のリスク

コミュニケーションが取れていない職場は、トラブル発生のリスクが大きくなります。危うく災害になりかける事象を、ヒヤリハットと言います。ヒヤリハットの多い企業はチェック体制やフォロー体制に不備があるケースが多く、いつ大きな問題が起きてもおかしくありません。業務量に対して見合った人数がいない場合は特にヒヤリハットの危険性が高まります。

トラブルの多い企業には、社員間の雰囲気が悪い、現状や経験を社員間で共有できていないといった特徴があります。報連相が機能せず連携が取れないので、トラブルに気づかず初動に遅れがでるからです。

たとえ問題が起きたとしても社内で解決できる範囲でおさめれば良いですが、トラブルが外部にまで及んだ場合、企業の社会的信用を失う恐れがあります。将来発生する事故を未然に防ぐためにも職場内の雰囲気を改善し、情報を共有できる体制を整えましょう。　

職場内の雰囲気改善に取り組む際、企業側がとれる対策はさまざまあります。ここでは社内の雰囲気を改善できる、5つの対策例をご紹介します。

◾️1．仕事の効率化と分散化

特定の社員やチームに仕事が集中していないか見直しましょう。業務量見直しの際に注意しなければならないのは、「残業が多い＝仕事ができる」ではないということ。業務のやり方に問題があるため、作業時間が余計にかかっている可能性があります。仕事の配分や流れを確認し、効率化と分散によって長時間労働を回避しましょう。

さらに職場の雰囲気が悪い原因がコミュニケーション不足なら、社員が意見交換できる場を作る必要があります。ビジネスチャットや社内SNS、グループウェアなどを導入して、日常的なコミュニケーションの促進や業務の効率化を図りましょう。

◾️2．メンター制度や１対１の面談を導入

社員の定着率が悪く新卒・中途ともに離職が多いならば、メンター制度の導入が向いています。メンターには「助言を与える者」「指導者」といった意味があり、サポートする先輩社員をメンター、サポートされる社員をメンティーと呼びます。

現場で実務の指導に当たるOJTとは異なり、一般的に他部署の社員がメンターとしてつき、メンタルやキャリア形成のサポートに入ります。部活の先輩・後輩のような関係と考えても良いでしょう。メンター制度には多くの利点があり、気軽に悩み相談できる体制づくりだけではなく、指導する側の成長や他部署間の交流促進にも役立ちます。

また他部署にメンターを依頼するのが難しいようであれば、1対1の面談をおこなうだけでも効果があります。面談の際には他の人に話が聞こえるオープンな場ではなく、気兼ねなく話ができる個室で行ってください。重要なのは、相談しやすい環境づくりです。

◾️3．人事評価制度の見直し

「正当な評価が受けられないことで社員が不満を抱いている」「業務量に偏りがある」「職場内の競争が激しすぎる」といったケースに当てはまるなら、人事評価制度を見直してみましょう。

たとえば社員を多面的に評価する手法の一つに、360度評価があります。360度評価では一人の評価を複数の関係者でおこなうため、部下が上司の評価にも携わります。客観性が高く多面的側面から評価するため、成果だけではなくプロセスや人間関係、人間性なども浮き彫りになります。そのため評価された本人も評価結果を受け入れ、改善点に向き合いやすくなります。

360度評価だけではなく人事評価制度にはさまざまな手法があるので、自社に合った制度を取り入れましょう。大切なのは評価の高い社員に対し、評価に見合った給料や昇給をおこなうことです。

◾️4．リラックスできる環境の整備

職場の雰囲気を緩和するためにリラックスできる環境整備を進めましょう。人はストレスや心理的不安があると、気持ちに余裕がなくなり他者へのサポートに手が回りません。リラックスできる環境作りの手段には、オフィス内にカフェスペースを設置する、緑化やBGMの導入を検討するといったことが挙げられます。

緑や花は癒しの効果が期待できます。また、静まり返ったオフィスよりも音楽のある職場のほうが会話が生まれやすくなります。

オフィス緑化や休憩スペースに関しては次の記事も参考にしてみてください。

オフィス緑化で得られる効果とは？導入ポイントから費用相場まで解説

オフィスの休憩スペースが重要な理由とは？導入のコツからレイアウト事例まで

◾️5．コミュニケーションの活性化につながるレイアウトの採用

社員同士の交流を促進するにあたって、オフィスレイアウトの変更は検討価値の高い施策です。会話や交流が起きやすいレイアウトにすることで、コミュニケーションの活性化が期待できます。

たとえばオフィスをフリーアドレス化するのも一つの方法です。フリーアドレスオフィスにおいて社員は固定された専用の席を持ちません。出社するたびに異なる席に座るので、それまで話す機会のなかった社員や他部署と交流する機会が生まれます。また社員自身が業務に合わせて自由に席を選べるため、自主性や業務効率の向上が期待できます。テレワークや出張の多い社員の席を、無駄にせず活用できるのも利点です。

社内の雰囲気が悪くコミュニケーションを取りにくければ、良いアイデアも生まれにくいものです。レイアウト変更で人の流れを変えれば、それに伴ってコミュニケーションにも変化が期待できます。

フリーアドレス化については次の記事で詳しく解説しています。

フリーアドレスオフィスを導入する3つのメリットと失敗させないコツを徹底解説

オフィスレイアウトに関する詳細はこちらの記事でも解説しています。

企業側から職場の雰囲気改善を働きかけることは大切ですが、現場と合わない施策を進めてしまっては意味がありません。適切な対策を講じるためにおさえておきたいポイントを解説します。

◾️社員の意見を取り入れる

施策を練る際は現場の社員の意見を取り入れることが大切です。企業側の独断で進めただけでは現場とそぐわず、失敗で終わる可能性があります。唐突に改革を進めずに「雰囲気が悪い原因はなんだと思うか」「どのように改善したら良いと思うか」など、幅広く社員の意見を募りましょう。

ヒアリングは面談ではなくパソコンやスマートフォンによるアンケート形式にすると社員にも負担がかかりません。また匿名式にすればより正直な意見を吸い上げやすくなります。

◾️社内交流会の強制参加は避ける

コミュニケーション不足を解消しようと社内イベントや交流会などの企画をおこなうのは良いですが、参加を強制してはいけません。就業時間中のイベントであっても幹事や余興などを強制した場合、パワハラと受け取られる可能性があります。

また就業時間中に行われて賃金が発生するのなら参加を強いることも可能ですが、賃金の発生しない就業時間外や昼休みなどの強制は法律に触れる恐れがあります。

一度険悪になった社内の雰囲気は一度や二度の社内イベントでは解消されません。社内の雰囲気改善をおこなうなら、業務量の見直しやコミュニケーションを促進させるレイアウト変更やフリーアドレスの導入、評価制度の見直しなど根本的な問題に目を向けた方が効果的です。

◾️ヒアリングと対策は継続する

改善策は一度実行して終わりにするのではなく、PDCAサイクルのように継続しておこなうことが大切です。最初に立案した対策がうまく機能するとは限らず、また一つの策ですべてが解決するとも限りません。さらに、たとえ状況が好転したようにみえても、放置しておくと再び悪化する危険があります。

定期的にヒアリングをおこない、都度対策を見直して実行を継続していきましょう。重要なのは、社員の意見に根気強く耳を傾け続けることです。

ここではおもに、ハラスメントとオフィスレイアウトの変更の疑問について回答します。対応策を練る際の参考にしてください。

◾️ハラスメント予防としてできる対策は？

パワハラ防止法により、大企業は2020年6月1日から、中小企業は2022年4月1日からパワハラに対する防止策策定が義務化されました。たとえばパワハラに該当する行為には次のようなものがあります。

• 暴言や暴力
• 執拗に反省文を求める
• 机を蹴る
• 能力に見合う仕事をさせない
• 部下から上司への嫌がらせ　など

企業としてハラスメントをどう捉えるか、またどのように取り組むかの姿勢を明確にしましょう。そのうえで社員に周知・啓発すれば、社内の雰囲気改善の一策としても役立ちます。

またパワハラを受けた社員のために、企業は相談窓口を設けなければなりません。相談窓口を設けずトラブルが発生した場合、被害者から企業に対して損害賠償を請求される可能性があります。企業としてパワハラの予防に力を入れているとわかれば、ハラスメントは発生しにくいでしょう。

◾️雰囲気の良くなるインテリアやレイアウト変更はどうすれば？

オフィス作りの専門業者に力を借りるのも一つの手です。オフィスインテリアやレイアウトは自社が抱える課題に応じて選択する必要があります。成功事例は参考にはなりますが、自社にも適しているとは限りません。

専門業者であれば、自社の課題把握から改善策の提案、実際の施工までトータルでの相談が可能です。豊富な実績やノウハウのある業者を選びましょう。

アイリスチトセでは、働く環境やニーズの多様化に合わせたオフィス製品の販売やオフィスデザインの相談を承っております。企業の希望や想いを実現させるオフィス作りを検討されている場合はぜひ当社にお任せください。

オフィスインテリアに関する詳細はこちらの記事でも解説しています。

有能な社員でもストレスがかかる職場ではなかなか本領が発揮できません。社員に本来の力を発揮してもらうためにも、働きやすい環境づくりは重要です。

職場環境の改善方法には仕事の効率化と分散化、メンター制度の導入、人事評価制度を見直すほかに、レイアウトやインテリア変更などもあります。もしレイアウト変更を考えているなら、オフィス作りの専門業者へ依頼することも検討してみると良いでしょう。

最近ではテレワークや働き方改革などで、社員の希望や企業に期待する内容も変化しています。現場の声に耳を傾けながら、社員満足度を上げましょう。「この会社で働けてよかった」と社員が感じれば心的にも余裕が生まれ、コミュニケーションへも目が向くようになるはずです。職場環境の改善により社内での交流が活発化すれば、意見交換の場や幅が広がり新しいアイデアが生まれることも期待できるでしょう。

職場の雰囲気を調査するところからはじめてみてはいかがでしょうか。