帰属意識とは？低下する原因から高める方法まで詳しく解説

帰属意識とは、特定の組織や集団に属している意識や感覚のことです。企業において従業員の帰属意識が高まると、離職率の低下や生産性・業務効率の向上など大きなメリットが得られます。帰属意識の詳しい意味やメリット、低下する原因、帰属意識を高める具体的な方法を解説します。

帰属意識の詳しい意味や、類似用語である「エンゲージメント」との違いを解説します。

帰属意識の意味

帰属意識とは心理学用語の一つで、特定の組織や集団に属している意識や感覚のことです。企業においては、従業員が「自分は会社組織の一員である」という自覚を持つことを指します。

所属する組織・集団への満足感や信頼感、愛着、関心が高まると、帰属意識も高まる傾向があります。帰属意識が高い従業員は企業の課題を自分ごととして捉え、自発的に行動します。

エンゲージメントとの違い

帰属意識と混同されやすい用語として、エンゲージメントが挙げられます。

エンゲージメントとは、従業員が自分の所属する組織に満足し、ポジティブな結びつきを持つこと。従業員と企業の双方におけるポジティブな結びつきという意味もあります。一方、帰属意識は従業員から企業に対して抱くよい感情のことです。

エンゲージメントは双方向、帰属意識は片方向である点が大きな違いであり、帰属意識はエンゲージメントの一要素といえます。

従業員の帰属意識が高まると仕事への意欲も高まり、結果的に生産性の向上や離職の防止につながります。従業員の帰属意識を高めるメリットを紹介します。

離職率が下がる

帰属意識の高い従業員は、企業に愛着を持ち「長く組織に貢献したい」と感じるようになります。そのため帰属意識が高い従業員が増えると、離職率が下がり、定着率が上がります。

人材が定着しやすくなれば、人手不足の解消や、採用・教育にかかるコストの軽減につながるなど、よい循環が生まれるでしょう。

従業員のモチベーションが向上する

帰属意識が高まると、仕事に対するモチベーションも高まります。帰属意識の高まりと比例して企業への興味・関心が強くなり、企業の業績を自分ごととして捉えて積極的・能動的に仕事に取り組む従業員が増えるでしょう。

自分から新しいアイデアを提案する、周囲とこまめに連携をとるなど、組織全体へのによい影響が期待できます。

社内コミュニケーションが活性化する

帰属意識が高い組織は、従業員間のコミュニケーションが活発です。円滑なコミュニケーションにより仲間意識が芽生えることで、心理的安全性を感じやすくなります。

健全な人間関係が構築されると、従業員一人ひとりが自分の考えを発言しやすくなる、意見交換によってこれまでになかった視点のアイデアが生み出されるなど、組織が活性化します。

生産性・業務効率が向上する

帰属意識の高まりによるモチベーションアップやコミュニケーションの活性化は、結果的に生産性・業務効率の向上につながります。

組織に一体感が生まれることで従業員同士が協力しながら仕事に取り組むようになるため、業務が円滑に進みます。帰属意識が高い従業員が増えれば、企業全体の業績の向上も期待できるでしょう。

従業員の帰属意識の低下は組織に悪影響を招くおそれがあるため、帰属意識が低下するおもな原因を押さえて対策に役立てましょう。

＜帰属意識が低下するおもな原因＞

• 終身雇用の減少
• 従業員同士のコミュニケーション不足
• 仕事内容や成果に対する不当な評価
• 企業や仕事のビジョンが不透明
• 多様な働き方の普及

企業に対する不安や不満から、従業員の帰属意識が低下することがあります。また最近では、終身雇用が減少して転職が主流になりつつあるため、帰属意識が醸成されにくいのが現状です。

さらに、近年増加している出社を求めないリモートワークやテレワークといった働き方は、企業と従業員のつながりを深めるのに向いておらず、帰属意識を高めるには工夫や対策が必要です。

働き方・待遇の改善

従業員の働き方や待遇の改善、福利厚生の充実は、帰属意識を高めるのに効果的です。たとえばリモートワークや時短勤務のような多様な働き方を取り入れると、各従業員が無理のない働き方を選択できます。ワークライフバランスが整い、働きやすさを実感してもらえるでしょう。

その他、評価制度の見直しや福利厚生面のサポートを充実させると、組織に対する満足感や愛着を強められます。

インナーブランディングの実施

インナーブランディング（従業員に向けたブランディング活動）には、社内の情報交換やコミュニケーションを促して連帯感を高める効果があり、帰属意識を高めるためにも有効です。

インナーブランディングの目的として、企業理念やビジョン、価値観の共有などが挙げられます。社内報や社内ポータルサイトなどを使い、自社の考え方や目標などをわかりやすく発信すれば、自社への理解を深めてもらえるでしょう。

ただし、帰属意識を高めたいあまりに企業からの押し付けが強くなると、「企業への愛着はいらない」「気持ち悪い」など従業員の反発につながるおそれがあります。従業員の反応を見ながら、少しずつ進めることが大切です。

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コミュニケーションの活性化

帰属意識を高めるには、従業員同士のコミュニケーションが鍵となります。部署間の垣根を超えた交流が気軽にできるよう、シャッフルランチ制度やサンクスカードなどの施策を打つ企業が増えています。

大規模な施策を打つのが難しい場合は、1on1ミーティングや面談の機会を増やすのもよいでしょう。また休憩スペースを確保する、オフィスレイアウトを変更するといった工夫も効果的です。

コミュニケーションツールの導入

リモートワークやテレワークの導入で直接の対話が難しい場合、ツールをうまく利用してコミュニケーションをとる方法があります。

チャットツールやオンラインミーティングツールを利用すれば、リアルタイムで遠方の従業員とのコミュニケーションが可能です。また多くのチャットツールには気軽に送れるスタンプ機能などがあり、コミュニケーションの活性化や業務の効率化につなげられます。無料で利用できるものも数多くあるので、自社の利用方法に合ったツールを検討してみましょう。

オフィスデザインやレイアウトを見直すことも、帰属意識を高めるために重要です。オフィスデザインやレイアウト変更の際に押さえておきたいポイントを紹介します。

企業理念が感じられるデザインを採用する

帰属意識を高めるために、企業理念やフィロソフィー（経営哲学）が感じられるオフィスデザインを採用しましょう。

たとえば、コーポレートアイデンティティ（企業理念、コーポレートカラーやロゴ）を織り込んだデザインをエントランスやオフィスに取り入れるなど。コーポレートアイデンティティをオフィスデザインに取り入れると、従業員が企業に所属していることへのステータスを感じやすくなります。

さらに、デザイン性の高い空間をつくることで、居心地のよさや愛着を抱きやすくなる効果も期待できます。

フリーアドレスを導入する

フリーアドレスの導入は、コミュニケーションの活性化につながります。フリーアドレスとは、従業員個人が固定された席を持たず、自由に移動して席を選べるスタイルのこと。

席が固定されていると就業中のコミュニケーションは席の近いメンバーに限られますが、自由に席を選べるフリーアドレスであれば、部署や役職を超えたコミュニケーションが可能です。

ただし、個人情報や機密情報を取り扱う部署にフリーアドレスは不向きであり、帰属意識の向上にも寄与しない可能性があります。フリーアドレスで得られるメリットが多いと考えられる部署から段階的に導入するとよいでしょう。

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オフィスラウンジを設置する

オフィスラウンジとはオフィス内に設置されたラウンジスペースで、仕事や休憩などさまざまな用途で利用されます。従業員の憩いの場となるよう、基本的に機能性よりも居心地やデザイン性重視で設計されることが一般的です。

オフィスラウンジに無料の社員専用カフェを併設する企業や、なかには昼寝ができるハンモックや人工芝エリアを設置するユニークな企業も。居心地のよいオフィスラウンジがあれば、従業員同士のつながりも強化できるでしょう。

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オフィスラウンジとは？設置するメリットや導入事例を紹介

企業において従業員の帰属意識が高まると、離職率の低下や仕事へのモチベーションアップが期待でき、結果的に生産性や業務効率も向上しやすくなります。働き方・待遇の改善やコミュニケーションの活性化など、自社で実現できそうな施策から導入してみましょう。

またオフィスデザインやレイアウトの見直しも帰属意識の醸成に有効です。オフィス移転・改修の計画がある場合は、デザインやレイアウトの変更を検討してみてはいかがでしょうか。アイリスチトセでもオフィス移転トータルサービスを展開しています。オフィスの物件探しから内装・家具の提案、引越しまでワンストップでサポートします。まずはお気軽にご相談ください。

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