ESG投資をわかりやすく解説｜企業はなぜ取り組みが必要なのか
サステナブル・SDGs
近年、環境問題や社会問題への関心の高まりは、世界の経済にさまざまな新しい動きを生んでいます。ESG投資というのも、地球規模での環境問題、社会問題への取り組みと密接に関係する言葉です。
この記事では、ESG投資の意味やそれが注目されるようになった背景事情と、それに対する各企業の動向などを解説します。ESG投資を意識した経営のメリットや具体的な取り組みを事例も併せて紹介するため、企業の将来を考えるための参考としてください。
目次
ESG投資とは
- E=Environment（環境）
- S=Social（社会）
- G=Governance（企業統治）
ESG投資とは、Environment（環境）、Social（社会）、Governance（企業統治）に対する企業の取り組みを評価基準として投資先を選ぶ投資方法のことです。ESGはこの3要素の頭文字を組み合わせた略語で、企業が責任を持つべきものとして重視されています。
このESG投資を基準とした考えでは、環境・社会・企業統治に配慮している企業を重視・選別して投資を行います。つまり、売上高や利益率といった数字のデータがよくとも、ESGの3要素が低いと、持続性が無いと見做されて投資の対象から外されてしまうことがあります。
たとえば、環境汚染や森林破壊問題を考慮せずに自己の利益を求めて自然資源を利用して企業活動を行えば、中長期的には経済社会の持続可能性を毀損てしまうリスクが出てきます。劣悪な労働環境や人権の軽視なども同様にリスクと捉えられます。
長期的に安定した経営を続けて将来まで成長していくためには、ESG指標が高い企業であることが重要といえるでしょう。
■ESGとSDGsの違い
ESGが個々の企業に求められる意識や評価項目であることに対し、SDGsは国連や国が主導して推進する、より広範囲で包括性の高い国際目標となっています。
SDGsはSustainable Development Goalsの略称で、これは日本語で持続可能な開発目標という言葉を意味します。2015年に国連総会で採択され、企業にとどまらず、国や個人といったそれぞれの主体が取り組むことを期待されています。
どちらも社会の持続的な発展に関連する考え方という点は共通していますが、より企業や投資といった経営の視点に近いものがESGといえます。
考え方の視点は異なるものの進む道の方向性は同じであるため、個々の企業がESGを意識した経営を続けていくことは、SDGsの実現に貢献すると考えられています。
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ESG投資が重要視されている背景
ESG投資は比較的新しいキーワードですが、投資家からはとても強い関心を集めています。それだけ社会に与える影響が大きいということです。
この項目では、ESG投資が重要視されている背景を解説していきます。
■持続可能な社会を作るため
かつて資本主義は「環境や社会へ配慮すると企業の利益が減るため、考慮しなくて良い」という考え方が主流であり、利益至上主義の経済活動は環境破壊や環境問題、労働者からの搾取などさまざまな社会問題を引き起こしました。しかし、近年資本主義のあり方は大きく変わり、「環境や社会へ配慮することは企業の義務」という考え方が広まっています。環境や社会などの問題の解決は持続可能な社会に必要であり、企業の今後の発展のためにも重要視されるようになってきたのです。
企業の社会的責任が重視される中、2006年に国連はPRI（責任投資原則）」を提唱、投資の際にESGの視点も考慮するよう求めています。そのため、投資家も従来の財務諸表を重視した評価だけではなく、企業がいかにESGに配慮した経営をおこなっているのかという非財務情報への注目を高めています。
2001年のミレニアム開発目標（MDGs）や、その後継となる2015年採択のSDGsも「持続可能性」を重視する流れにあるものです。このように現代では環境・社会の持続可能な成長を実現することが重要視されており、持続可能性を評価する指標の一つとしてESGへの注目が高まっていると考えられます。
■GPIFもESG投資で資産運用を開始
2015年、世界最大級の機関投資家であるGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）がPRIに署名しESG投資を重視する姿勢を見せています。この出来事によって、日本におけるESG投資の注目度は飛躍的に高まりました。
この動きは、GPIFから資産運用を委託されている会社やGPIFの資金を呼び込みたい会社に強い衝撃を与えました。「環境や社会問題は余裕のある企業が取り組むもので、利益にならない」という考え方は日本においても覆され、過去のものとなったのです。
GPIFは企業のESGに関する取り組みを定量的に評価してESG指数を算出しており、ESG指数を元に投資先を検討しています。この影響を受けている投資家は少なくないため、ESGを疎かにすることは、投資対象から除外されるというリスクと直結しているのです。
■投資家の意識変化
欧米を中心としたESG投資市場の拡大、環境や社会の問題への関心の増大など、こうした要因によって、日本の投資家にも意識の変化がおこり、ESG投資はいまや企業にとって無視できない存在となっています。
国内市場規模も右肩上がりな状況で、地方銀行であってもPRI署名投資家からの評価を受け、ESG投資を意識した経営をするケースもあります。全国の金融機関がESG投資を意識すれば、大手企業だけでなく中小企業もこの変化に合わせる必要があります。
ESG投資に関連した投資手法や投資商品も増加傾向にあるため、ESG投資に対する投資家の関心の増加や意識の変化には対応を求められることになるでしょう。
ESG投資の種類
この項目では、ESG投資の種類を解説します。代表的なものを次にピックアップしました。
- ポジティブスクリーニング
- ネガティブスクリーニング
- 国際規範スクリーニング
- ESGインテグレーション
- インパクト・コミュニティ
- サステナビリティ・テーマでの投資
いずれも、ESG投資において投資家が企業のどのような点に注目しているのかを伺うことのできるものとなっています。それぞれの詳細を順番に見ていきましょう。
■ポジティブスクリーニング
ポジティブスクリーニングは、環境や社会へ良い影響を及ぼす事業をおこなっている企業や業種をふるい分け（スクリーニング）して選択する投資手法です。
企業の視点では、ポジティブスクリーニングはESG投資を意識した経営を積極的におこなうことで受けられる加点式の評価といえます。ダイバーシティを意識した人事・事業やリサイクルに関する取り組みは、ポジティブスクリーニングに結びつきやすいでしょう。
■ネガティブスクリーニング
ネガティブスクリーニングは、ESGの理念に逆行する事業をおこなう企業をふるい分けて、投資対象から除外していく投資手法です。
ポジティブスクリーニングとは反対に、非ESG的な姿勢であればあるほど減点されていく評価形式となっています。タバコやギャンブル、化石燃料の取り扱いなどは、ESG的なものでないとされ、ESG投資においては除外の対象となることが多くあります。
■国際規範スクリーニング
国際規範スクリーニングは、国際的な機関や弾帯が設定した指針や減速に反している企業を投資対象から除外していく手法です。参照されるルールは、国連グローバルコンパクト（UNGC）10原則やOECD多国籍企業行動指針などが代表的です。
企業のマイナスポイントをピックアップして投資対象から外す、という意味ではネガティブスクリーニングと似ていますが、こちらは規範に合致するかどうかで判断するため、基準がより明文化されているといえるでしょう。
たとえば、UNGC10原則では、原則3から6で「企業は、結社の自由と団体交渉の実効的な承認を支持し、あらゆる形態の強制労働の撤廃を支持し、児童労働の実効的な廃止を支持し、雇用と職業における差別の撤廃を支持すべきである」と提唱しています。
こうした文言のうち、その企業の事業がどれかに抵触すると判断された場合には、国際規範スクリーニングの手法に基づき、投資の対象から外されることになるでしょう。
■ESGインテグレーション
ESGインテグレーションは、ESG投資の判断基準に加え、従来型の投資の考え方である財務状況を判断材料として統合（インテグレーション）する投資手法です。
PRIは投資分析と意思決定のプロセスにESGの課題を組み込むというかたちを原則として提示しており、実際にも世界的に主流のESG投資手法といえるものとなっています。
ESGの取り組みは高い評価を受けているが、財務状況の先行きは不安定で薄暗いという場合、ESGインテグレーションの考え方の元では投資の対象から外されることになるでしょう。
■インパクト・コミュニティ
インパクト・コミュニティは、社会や環境の問題の解決を目的とする事業を担う企業や業界に投資する手法です。
ESG的に優れた企業をピックアップして投資する、という意味合いではポジティブスクリーニングと類似する点があげられますが、こちらは「投資行動を通じて社会的インパクトを与える」という、投資者の目的意識が強く前面に押し出されたものとなっています。
貧困層や途上国への教育事業や医療事業などをおこなっている場合、その企業の事業を投資によって前進させることで、投資利益の獲得と社会的インパクトの発生を両立させることが、インパクト・コミュニティの狙いと言えるでしょう。
■サステナビリティ・テーマでの投資
社会や環境の持続性（サステナビリティ）に貢献する事業をおこなう企業・業界は、サステナビリティ・テーマでの投資の対象となります。
サステナビリティ・テーマでの投資をするにあたり、投資家は次のリストに関連する事業をおこなっているかどうかを判断します。
- 再生可能エネルギー
- 持続可能な農業
- 水資源
- グリーンテクノロジー
投資家のSDGsに対する関心が増大する傾向とあわせて、より注目を浴びている投資方法といえます。
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企業がESG投資を意識した経営をするメリット
「環境や社会の問題への取り組みは余裕のある企業でないとできない」という印象から、ESG投資を経営に取り入れることに抵抗を持ってしまうこともあるでしょう。。
しかし、ESGは持続的な成長を意識した考え方であるため、適切に経営へ取り入れることができれば、そのメリットは大きなものとなります。企業がESG投資を意識した経営をするメリットのうち、代表的なものは次の3つです。
- 投資家からの評価向上
- 経営の長期的な安定
- キャッシュフローの増強による企業の成長
それぞれのメリットの詳細を解説します。
■投資家からの評価向上
ESGの取り組みをおこなうことで、投資家からの評価向上を図ることができます。GPIFが例にあげられるように、投資家は「企業がどれほどESGを意識した経営をおこなっているのか」を注意深く観察しており、ESG指数などの基準で評価をおこなっているためです。
ESG経営の実行力は、SRI（社会的責任投資）やCSR（企業の社会的責任）などと同様に、その企業の責任能力の有無を判断する材料のひとつとなっています。
安定した信頼を勝ち得るためにも、ESG投資の意識は大切であるといえるでしょう。
■経営の長期的な安定
持続性の強化により、企業経営のより一層の安定化を狙えます。ESG経営ではガバナンスの強化による不正・汚職リスクの低減に加え、受ける投資が長期的な成長を前提としていることから、企業の価値を陳腐化させにくくする効果があります。
ダイバーシティやインクルージョンを意識した人事でより多くの属性を持つ人が働ける企業となれば、人材流出の抑制や、新規人材の獲得も狙うことができます。
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■キャッシュフローの増強による企業の成長
ESG投資を受けられるようになればキャッシュフローの増強を見込めるため、より一層の成長を見込めます。
企業の価値が上がることで新規事業の獲得や取引先の開拓もより進められるようになれば、将来的な利益も拡大することにつながるでしょう。
社会問題や環境問題は利益になりにくいと考える企業もなかにはありますが、持続性を意識した社会構造の変化は今後も続いていくと見込まれているため、ESG投資を意識することは長期的な企業経営を考えるうえでは、とても大切なことです。
企業のESG取り組み事例
ESG投資の重要性は把握できたが、具体的にはどのように取り組めば良いのかはイメージしにくいかもしれません。「どこをどう変えるのか？」「小さなことから始められないのか？」と不安に思えば、一歩を踏み出すことも難しくなってしまいます。
実際におこなわれた施策に目を通すことで、自社で実行するプランの参考としてみましょう。この項目ではESGの取り組み事例をご紹介します。
今回ピックアップする取り組みは、次の6つです。
- 環境に配慮した自社製品の製造
- グループ会社でガバナンスを強化
- 廃棄物の極小化
- 環境に配慮されたオフィス家具・設備の導入
- 環境に配慮したオフィスへの移転
これらの施策の詳細を順番に見ていきましょう。
■環境に配慮した自社製品の製造
洗剤や化粧品などを製造する化学メーカーでは、自社製品の容器のプラスチック使用料を削減するなどの取り組みをおこなっています。利用するプラスチックも再生プラスチックに変更するなど、原料やプラスチックごみの問題に向き合った施策となっています。
製造業者がごみの削減やリサイクルの促進をおこなうことは、ESGの取り組みとして多く見られ、投資家にとっても重要な判断基準のひとつといえます。
■グループ企業でガバナンスを強化
ガバナンスの強化として、複数の子会社を持つグループ企業が個々のグループ企業とグループ規模の両輪でガバナンスの強化をおこなっている事例が見受けられます。
組織が巨大化すると、管理の行き届かない部分が発生してしまうことが多くあります。しかし、グループ企業それぞれにコーポレートガバナンスの体制を構築し、同時にグループ全体に目を行き届かせる機関を設立することで、リスクに対処することが可能です。
ガバナンス体制を何重にも張り巡らさせることでリスクを事前に解消しやすい体質を作ることができれば、投資家はそれだけ安心して投資をおこなえるでしょう。
■廃棄物の極小化
大量生産・大量消費を前提とした生産体制は相応の廃棄物を伴いますが、必要なときに、必要なだけ生産できるような体制を構築することで、廃棄物を減らせるようになります。
印刷機などを提供する電気メーカーでは、このような生産体制を実現するための新型印刷機が開発され、実際に廃棄物の削減に成功しています。
商品を少数でも生産しやすい体制を敷き、大量生産に伴う廃棄物を減らすことができれば、環境への負荷を最小化して経済活動を続けることが可能になるでしょう。
■環境に配慮されたオフィス家具・設備の導入
オフィスの家具を環境に配慮されたものに切り替えることも、ESGの取り組みの推進となります。オフィス家具の交換やオフィスの再設計、オフィスの入居する建物の建築など、さまざまなタイミングでESGに関連した施策を取り入れることが可能です。
家具や設備を購入する際には、生産にあたって生まれたCO2を相殺するカーボンオフセットがおこなわれているかどうか、資源の再利用を前提としたサーキュラーエコノミーに対応しているかどうかを確認しましょう。新築の際は、建材にも目を通すことが大切です。
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サーキュラーエコノミー（循環型経済）の視点を取り入れるオフィスづくり
■オフィスの省エネ対策を強化
照明や空調などのオフィス設備で省エネ対策を実施することは、経費の削減はもちろん、ESG経営のアピールにもつながります。
照明に関する省エネでは、人のいない場所の照明を消す基本的なものや、人感センサーの導入によって効率的な点灯をおこなうことが可能です。
空調は季節に合わせた温度に設定することで省エネにつながります。夏は28度、冬は20度が政府推奨温度として提示されているため、これを参考として空調温度を設定する企業は多くあります。省エネ対策のされた効率の良い空調へ取り換えることも有効です。
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■環境に配慮したオフィスへの移転
オフィスの移転の際に、環境に配慮して設計・建築された建物を移転先に選ぶことも有効とされています。
カーボンニュートラルや省エネに対応した家具・設備・建材の使用で実際的なESGの取り組みをおこなうことに加え、オフィスに持続性を意識した要素を盛り込むことで従業員のESGへの意識を強化することもできます。
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企業がESG経営に取り組む際の注意点
ESG投資の意識は今後の企業経営に欠かせない要素のひとつですが、取り組む際には、次の3点に注意しましょう。
- 長期的な視点での取り組み・評価が必要
- ESGへの取り組みのアピールが必要
- 統一的な評価基準はない
注意点を踏まえ、ESGの考え方を有効なかたちで取り入れるようにしましょう。
■長期的な視点での取り組み・評価が必要
ESG経営に取り組む際には長期的な視点を持ち、近視眼的な評価は避けることが大切です。将来的な利益を生むことにつながる一方で、経営の安定やキャッシュフローの増強が実感できるまでには年単位かかる可能性があるためです。
こうした性質から、「社会や環境の問題は余裕のある企業がおこなうもの」という認識が過去のものとなりつつある一方で、短期的な視点では成果が見えにくく負担が気になる可能性が高いことは否めません。
しかし、ESGに取り組まないことのリスクは、近年増加しつつあるESG投資を受けられなくなることからも明白です。企業経営に持続性を持たせるためには、ESGの継続的な取り組みと、将来を考えた計画・評価基準を持つことが重要となります。
■ESGへの取り組みのアピールが必要
当然のことながら、投資を受けるためには投資家に企業を知ってもらう必要があります。企業はESGに関する取り組みの情報を積極的に発信することが大切です。どれだけ自社で取り組みをしていても、投資家が認識できていなければ意味がありません。
これまでの投資では企業の公開情報から財務状態をチェックし投資の判断をおこなえていました。ESGの取り組みでも同様に情報公開をおこなう必要があります。
日本企業はESG取り組みの情報公開に積極的でない場合が多いとされています。積極的に情報公開をおこない、他社よりもESG投資向けの企業であることをアピールしましょう。
■統一的な評価基準はない
財務状態から判断をおこなう従来型投資と異なり、ESG投資には統一的な評価基準がないことに注意しましょう。定量的な比較がしやすいお金と比べると、ESGの取り組みは単純比較が難しいものとなっています。
ESG投資市場の拡大によって定義が確率されていく見込みはありますが、2023年時点ではまだ曖昧な部分が大きく、調査会社によっても評価基準はさまざまです。
現状は投資家、調査会社、そして投資の対象となる企業のそれぞれが最適解を探している最中とも考えられます。業界や他社の取り組みを参考に、実施する取り組みを検討しましょう。
まとめ：ESG投資を意識した企業経営で将来性を確保しよう
ESGはこれまでの資本主義の反省から生まれた考え方で、今後の人類社会の持続と発展のために、投資家からも強く意識されるものとなっています。世界的な動きを受け、企業はESG投資に選ばれる体質を持つことが求められているといえるでしょう。
ESG経営の推進は企業価値を高めることにもつながります。2023年現在はESG投資の黎明期であり、その投資手法や判断基準は多様です。ESGが生まれた背景や、投資家のニーズを踏まえ、自社がおこなえる取り組みについて考えることが大切です。
資本主義や企業はその時代によってあり方を変えてきました。今後の時代の重要な要素であるESG投資を意識した企業経営をおこない、変化に対応できる将来性を確保していきましょう。