オフィスレイアウトの基本｜配置パターンと考え方・決め方を解説

オフィスレイアウトの変更を検討しているものの、「決めることが多すぎて何から手をつければいいか分からない」とお悩みではありませんか？

予算・スケジュール・デザインなど検討事項は多岐にわたり、ポイントをおさえずに進めるとトラブルが発生したり、変更後に不都合が見つかったりなど簡単にやり直せないケースもあります。

この記事では、オフィスレイアウトの考え方のポイントや代表的な配置パターンを解説していますので、ぜひ自社に最適なレイアウトの実現にお役立てください。

企業ごとに異なるニーズに合わせたオフィスレイアウトを設計することで、業務効率やブランドイメージの向上など、さまざまなメリットが生まれます。ここでは、代表的な3つのメリットをご紹介します。

生産性の向上が期待できる

集中やリラックスを重視したオフィスレイアウトにすると、従業員の生産性向上が期待できます。

たとえば、集中ブースやパーテーションを設置すれば、周りの目を気にせず集中して業務に取り組むことが可能です。また、カフェスペースやリフレッシュスペースなどゆったりとしたスペースの設置や、植物や自然光を採り入れたデザインにすると、従業員の憩いの場となってコミュニケーションの活性化も望めます。

機能性とリラックスをうまくミックスしたオフィス環境にすることで、従業員のモチベーションアップにつながり、生産性向上にもつなげられるでしょう。

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企業のブランディングに寄与する

デザイン性の高いオフィスレイアウトを採用すると、企業としてのブランドイメージを高められます。

これは「オフィスブランディング」と呼ばれる手法で、従業員に向けて発信するインナーブランディングと、消費者や顧客へ向けて発信するアウターブランディングがあります。特にアウターブランディングは企業のブランディング戦略に重要で、おしゃれなレイアウトのオフィス写真や映像などを発信すると、ブランドイメージの向上につながります。

消費者や顧客に良いイメージをもってもらえると、自社の商品やサービスの利用者が増えて業績アップの可能性も高まります。また、インナーブランディングによって従業員が自社に愛着をもてば、従業員の定着率向上も見込めるでしょう。

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オフィス維持のコストを軽減できる

スペース効率を考慮したオフィスレイアウトにすると、オフィス維持のコスト軽減も視野に入れられます。

レイアウト変更でオフィス内を整理してデッドスペースを減らせば、オフィスの必要面積そのものを見直すことができるケースもあります。賃貸オフィスであれば、現在より狭いところを借りることで、家賃や光熱費の削減が期待できるでしょう。

また、スペースに余裕ができれば現状のオフィスでも増員に対応でき、面積当たりの効率を上げられます。

デザイン変更で無駄なスペースを減らすと同時に、不要なオフィス機器を整理することで、メンテナンス費用やランニングコストの削減も可能です。

オフィスレイアウトの変更を計画する際、行き当たりばったりではうまくいきません。オフィス全体を視野に入れ、効果的なレイアウトを考えるのが大切です。

レイアウトはオフィスのコンセプトから検討

オフィスレイアウトを考える際は、まずはコンセプトから検討します。

基本的なコンセプトがはっきり決められていない場合、現状抱えている問題が解決できず、結果として今より働きにくいレイアウトになる可能性があります。

オフィスレイアウトの目的は何か、どういった問題を解決したいのか、どのような働き方をしたいのかなど、コンセプトを決めて落とし込むことが大切です。

レイアウト変更でコスト削減を図りたい場合、ペーパーレスやフリーアドレスを導入して、オフィス内に設置する机や機器の削減を検討すると良いでしょう。

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従業員の意見・ニーズを反映する

オフィスレイアウトを決める際に欠かせないのが、実際にその空間で働く従業員の声を取り入れることです。経営層だけでトップダウンに決めてしまうと、現場の実情に合わないレイアウトになりやすく、かえって業務効率が下がる原因になります。たとえば、開放的なオフィスを良かれと思って導入しても、集中作業が多い部署では逆効果になるケースも珍しくありません。

具体的には、社内アンケートで現状への満足度や不満点を収集し、さらに部署ごとのヒアリングで細かな要望を深掘りするのが効果的です。大枠のコンセプトは経営戦略に基づいて決めつつ、細部には従業員の意見を反映させるという二段構えで進めましょう。このプロセスを踏むことで、従業員自身も「自分たちの声が反映された」と実感でき、新しいオフィスへの愛着やエンゲージメントの向上にもつながります。

デザイン性と機能性を両立する

オフィスレイアウトでは、おしゃれさだけを追求すると使い勝手が悪くなり、機能性ばかり優先すると無機質で味気ない空間になりがちです。理想のオフィスを実現するには、デザイン性と機能性を高い次元で両立させる視点が求められます。

デザイン面では、コーポレートカラーを壁面やファブリックに取り入れるなど、企業の理念やブランドイメージを空間に反映させることがポイントです。統一感のある内装は、来訪者へのブランディング効果に加え、従業員の帰属意識を高めてくれます。

一方、機能面では業務内容に合わせたゾーニングが重要です。集中作業向けのクローズドスペースとチーム作業向けのオープンスペースを明確に分け、通路幅や動線にも配慮しましょう。両立のカギは家具や照明の選び方にあり、デザイン性の高さと使いやすさを兼ね備えたアイテムを選ぶことが大切です。

定期的に見直す

オフィスレイアウトは、一度つくって終わりではありません。企業の成長や組織変更、働き方の変化に合わせて、レイアウトも柔軟に更新していく必要があります。

見直しを検討すべき代表的なタイミングは、人員の増減や部署の統廃合が発生したとき、テレワーク導入など勤務制度が変わったとき、そして業務内容が大きくシフトしたときの3つです。たとえばリモートワークの普及で出社率が下がった場合には、固定席をフリーアドレスに切り替えたり、余剰スペースを共用エリアに転換したりする対応が考えられます。

効果的に見直しを行うには、半年に一度程度の簡易アンケートで現場のフィードバックを集めるのが有効です。在席率やスペース利用率といった客観データもあわせて活用すれば、より的確な改善策を打ち出せます。大規模な工事だけでなく、家具の配置換えなど小さな調整でも効果は得られるため、現状を常に最適化し続ける意識を持つことが重要です。

オフィスレイアウトでは、どのように机を配置するかが大きなポイントになります。従業員の生産性や組織のコミュニケーションに直結する要素なので、オフィスに求める機能を生かせる配置にすることが大切です。

ここでは、代表的な6種類のレイアウトをご紹介します。

■部署ごとにまとめる対向型

同じ部署やチームごとに、机を向かい合わせに並べるレイアウトです。島型レイアウトとも呼ばれ、多くのオフィスで採用されているレイアウトになります。

同じ部署のメンバーで机が集中して置かれているため、コミュニケーションが容易です。小さなスペースで配置でき、電源や電話の配線がしやすいのもメリットとなります。

対面に人がいる配置なので、集中して個人作業をするにはやや不向きです。エンジニアのように個人が集中する作業が頻繁にあるチームであれば、ローパーテーションで机の周囲を囲むケースも見られます。

■一方向にそろえる同向型

同じ方向に机を並べるレイアウトです。並列型レイアウトとも呼ばれ、学校の教室で見られるレイアウトをイメージするとわかりやすいでしょう。

金融機関や不動産会社など、窓口や受付業務のある業態でよく見られるパターンで机の向かい側に従業員がいないため、視線を気にせず作業に集中できます。

同向型のレイアウトでは左右とのコミュニケーションは取りやすい一方で、前後の従業員とはコミュニケーションを取りにくくなります。机を並べるための広いスペースが必要となるのも、デメリットと言えるでしょう。

■業務に集中しやすい背面型

チームメンバーの机を背中合わせに配置するレイアウトが背面型です。机の前は壁やパーテーション、もしくは何もないスペースになります。

同向型と同じく前面からの視線がないため、個人の業務に集中しやすい環境です。チームメンバーとのコミュニケーションは、机から振り返るだけで可能なことから、個人業務とチーム業務の両立がしやすいレイアウトだと言えるでしょう。

チームごとである程度仕切られた空間のレイアウトなので、他のチームメンバーとの連携は取りにくい一面があります。

■Web会議で活躍するブース型

ブース型は、デスクそれぞれをパーテーションやパネルで仕切り、個人専用の空間を造るレイアウトです。

一人ひとりのスペースが確保されているため、こちらも個人の業務に集中しやすい環境が作れます。周囲の音や視線を遮断できることから、社外秘の情報を扱う業務や、Web会議の多い職種にも向いているでしょう。

ブース型の問題点は、コミュニケーションの取りにくさです。それぞれのブースがきっちり分けられていることから、外からは何をしているのか見えにくく、トラブルを抱えていても気付きにくいデメリットがあります。

■業務スペースに余裕があるブーメラン型

120度の角度がついたブーメラン型の机を3つひとまとめに配置した、斬新なレイアウトがブーメラン型です。

机の面積が大きく、作業用スペースが広く取れます。また、同じまとまりにいるメンバーとのコミュニケーションが取りやすいのもメリットです。さらに、座席が斜め前にずれているため目線が合いにくく、集中が必要な作業にも向いています。

それぞれの机が大きくスペースを取るため、かなり広いスペースがないと設置できないのがデメリットです。

■動線を固定化させないクロス型

デスクを90度回転させて、十字型に配置したレイアウトがクロス型です。卍型、十字型と呼ばれることもあります。

正面の従業員とは視線が合わず、業務のプライバシーが確保できます。横を向くと隣の人に話しかけられるため、隣接の従業員とのコミュニケーションは取りやすいです。また、ジグザグに配置することで動線が固定化されず、多くの従業員と接する機会を持てます。

レイアウトに場所を取るのでスペース効率が悪く、レイアウトの自由度が低い点はデメリットです。

オフィスレイアウトを検討するうえで、まず理解しておきたいのが「座席運用」の考え方です。座席運用とは、社員がオフィス内のどの席で働くかを決めるルールや仕組みのことで、レイアウトの方向性を大きく左右します。どの運用が自社に合うかは、業務内容やチーム構成、出社率によって異なるため、それぞれの特徴を正しく把握することが大切です。

固定席

固定席とは、社員一人ひとりに専用デスクを割り当てる座席運用です。毎日同じ席で働くため、すぐに業務を開始でき、私物や資料もデスク周辺に保管できます。チーム内で気軽に声をかけやすく、マネジメント面でも安心感があります。デュアルモニターの設置や文具の常備など、個人に最適化した作業環境を整えられるのも魅力です。

一方、全員分の座席確保が必要なため、テレワーク併用時にはスペースに無駄が生じやすくなります。また、同じメンバーとばかり顔を合わせることで部署間交流が起こりにくい点も課題です。対策として、オープンミーティングエリアやカフェスペースなどの共有スペースを併設し、偶発的なコミュニケーションの場を設ける工夫が効果的です。

フリーアドレス

フリーアドレスとは、固定席を廃止し、出社時に空いている席を自由に選んで働く運用です。大きなメリットはスペース効率の向上で、出社率に合わせた座席数の調整により賃料コストの削減が期待できます。毎日隣に座る人が変わるため、部署を越えた交流も自然と生まれます。組織変更や人員の増減にもレイアウト変更なしで対応でき、成長期の企業に適しています。

ただし、目的が曖昧なまま導入すると同じ人が同じ席に座る「固定席化」が起こりがちです。チームの所在把握が難しくなる点や、集中作業の場所が見つけにくいという声もあります。座席予約システムやパーソナルロッカー、集中ブースの導入に加え、事前のアンケートやトライアル運用で段階的にルールを整備することが成功のポイントです。

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グループアドレス

グループアドレスとは、部署やチーム単位でフリーアドレスを取り入れる座席運用です。グループごとに指定されたエリア内で好きな席を選んで着席します。チームメンバーが近くに座るため業務連携がスムーズでありながら、日々席を変えることでマンネリを防げる点が魅力です。管理者がメンバーの居場所を把握しやすく、完全フリーアドレスへの移行前の試験導入としても活用されています。

効果的な運用には、パーティションや色分けしたカーペットでエリアを視覚的に区分けし、定期的にグループ配置をローテーションすると組織全体の交流が活性化します。「週単位でエリアを変える」「退社時は荷物をロッカーに収納する」など具体的なルールの明文化と、座席管理ツールの導入も重要です。

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ABW

ABW（ActivityBasedWorking）とは、業務内容に応じて働く場所と時間を社員自身が選択する働き方です。オフィス内の座席ルールであるフリーアドレスとは異なり、自宅やカフェ、コワーキングスペースなどオフィス外も選択肢に含む、より広い概念です。実現には、集中用の個室ブース、コラボレーションエリア、カフェスペースなど活動に応じた多様な空間の整備が必要です。

また、「オフィスにいる時間」ではなく「アウトプットの質と量」で評価する人事制度への見直しや、1on1ミーティング・チャットツールによる報連相の仕組みも整えておくことが大切です。導入前には座席使用率や業務パターンの調査で必要なスペースを見極め、優先順位をつけて段階的に環境を整備するアプローチが現実的です。

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座席運用の方針が決まったら、次はそれを具体的なオフィスレイアウトへ落とし込んでいく段階です。レイアウト設計は「なんとなく家具を並べる」ことではなく、明確なステップを踏んで進めることで、使いやすく安全なオフィスを実現できます。

ここでは、レイアウトを具体化する際に押さえるべき4つのステップを順番に解説します。

目的別にオフィス内をゾーニングする

ゾーニングとは、オフィスを用途に応じてエリア分けする作業で、レイアウト設計の最初のステップです。一般的に「パブリックゾーン（エントランス等）」「共有ゾーン（会議室・応接室等）」「ワークゾーン（執務エリア）」「セキュリティゾーン（サーバールーム等）」の4つに分類します。

まずレイアウト変更の目的を明確にし、次にオフィスに必要な機能スペースを漏れなく洗い出したうえで、各スペースを4つのゾーンに分類して平面図上に配置していきます。実際にスペースを使う社員の声を反映させることが、使い勝手の良いレイアウトにつながります。

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導線を設計する

ゾーニングの次は、人の移動経路である「導線」の設計です。最も大切な原則は、来客動線と社員動線の分離です。来訪者が執務エリアを通過せず会議室へ向かえるルートを確保し、情報漏洩リスクや社員の集中力低下を防ぎましょう。社員動線では、コピー機や給湯室など使用頻度の高い場所へのアクセスを短くすることを意識します。

また、幅広のメイン動線と控えめなサブ動線を使い分けると、スペースを有効活用できます。計画後は図面上で想定ルートを確認し、人の流れや通路幅、什器の配置に問題がないかをシミュレーションすることが重要です。

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セキュリティ対策を行う

セキュリティ対策はゾーニングと一体で考えましょう。基本は、外部から内部へ段階的にセキュリティレベルを高める「多層防御」です。パブリックゾーンの防犯カメラから、共有ゾーンのICカード入退室管理、ワークゾーンのセキュリティゲート、セキュリティゾーンの生体認証へと段階を設けます。

空間設計では、動線に曲がり角を設けたりパーティションで視線を遮る工夫も有効です。運用面ではクリアデスクルールや外部記憶媒体の利用制限を整備し、全社員に周知しましょう。設備と運用の両輪で取り組むことが重要です。

電源設計を行う

電源計画はレイアウト設計と並行して進めるべき重要項目です。まず全電気機器の消費電力を確認しましょう。1回路の上限は通常2,000Wで、デスクトップPCなら6〜8席に1回路、複合機は1台1回路が目安です。コンセントは1デスクあたり4〜6口を確保し、20〜30%の余裕を見込みます。

OAフロア（二重床）を導入すればコンセント位置を柔軟に設定でき、フリーアドレスとの相性も良好です。タコ足配線は火災リスクがあるため適切な設置で解消し、電源系と通信系の配線分離も心がけましょう。

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オフィスレイアウトでは、通路幅の確保が欠かせません。通路は日常の動線であると同時に災害時の避難経路でもあり、安全性と快適性の両面から設計する必要があります。数センチの違いが業務効率やストレスに影響するため、場所ごとの基準寸法を押さえておきましょう。

以下では主な基準寸法と関連法規を解説します。

通路幅・デスク間隔の基準寸法

1人通行に最低限必要な幅は約600mmですが、日常的には900mm程度が望ましく、2人がすれ違う通路では1,200〜1,600mmを確保しましょう。

対向型デスクの島間は900〜1,200mm、背面型では椅子の可動域を含め1,600〜1,800mmが目安です。背後に収納庫がある場合は扉の開閉を考慮し1,500mm以上、コピー機設置時は1,500mm以上を確保します。

車椅子の通行には900mm以上、すれ違いには1,500mm以上が必要で、方向転換には直径1,500mm以上の回転スペースも求められます。図面だけでなく実測で体感確認することも大切です。

遵守すべき法律

オフィスレイアウトでは建築基準法・消防法・労働安全衛生規則の3つを確認する必要があります。建築基準法施行令第119条では、居室の床面積の合計が200㎡超の階で廊下幅を片側居室1,200mm以上、両側居室1,600mm以上と規定しています（ただし3室以下の専用廊下を除く）。天井までのハイパーティションで仕切ると「居室」とみなされ、この基準が適用される場合があります。消防法では避難経路の確保が義務付けられ、通路上の物品放置は違反となり得ます。労働安全衛生規則第543条では、機械間等の通路幅を800mm以上と定めています。いずれも最低ラインであり、快適な環境には余裕を持った設計が望ましいでしょう。

参考：e-Gov法令検索「建築基準法施行令」

参考：e-Gov法令検索「消防法」

参考：中央労働災害防止協会安全衛生情報センター「労働安全衛生規則第二編第十章通路、足場等」

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オフィスレイアウトの変更を検討する際、気をつけておきたいポイントがいくつかあります。

オフィスレイアウトは従業員の意見を反映する

オフィスレイアウトは、利用頻度の高い従業員の意見を採り入れるようにします。

オフィスレイアウトをトップダウンで決めると、実務の際に使い勝手が悪くなる可能性があります。トップや一部の従業員がよかれと思って変更しても、実際に仕事をする従業員が使いにくいと感じることがあれば、従業員のやる気にも影響します。

ある程度の方向性はトップで決めておき、従業員へアンケートやヒアリングを実施し、実務者の意見を反映させるとうまく進められるでしょう。

オフィス家具は新品にこだわらない

レイアウト変更の予算が限られている場合、オフィス家具は新品にこだわらず選ぶようにしましょう。

新品のオフィス家具であれば選択肢も多く、理想に近いデザインのものが見つけやすいのは確かです。しかし、すべてを新しいものでそろえると、その分費用が高額になります。すべて新品で準備することにこだわらず、コスト面を優先して一部に中古やリースを取り入れるのも良い方法です。

中古家具は、自分のイメージにぴったり合ったものがあるとは限りません。その分費用はおさえられるので、社外の人の出入りが少ない場所や実務に影響も少ない部分では中古家具を検討してみると良いでしょう。また、リース家具は長期的に見るとコスト高となるかもしれませんが、新しい機種への入れ替えが容易です。

予算とデザインを考慮して、一部に中古やリースを使用するなど、全体のバランスを取るようにすると良いでしょう。

【関連記事】オフィス家具をリースするメリットと課題｜購入やレンタルとの違いも解説-IRISTORIES-アイリストーリーズ

業務に支障がでないよう社内ルールを見直す

レイアウト変更によって、業務に支障がないように注意しましょう。

たとえばオフィスレイアウト変更によって、フリーアドレス（従業員が個々の席を持たず自由に席の移動ができる）やABW（仕事内容に応じて働く時間と場所を自由に選べる）を導入するケースがあるでしょう。

その場合、これまでのように管理職の目の届く範囲に従業員がいるとは限らず、既存のシステムでは人事評価をしにくくなることが考えられます。オフィスレイアウトの変更に合わせて社内ルールやシステムを見直し、業務に支障のないような対策が求められます。

補助金・助成金の申請は最新情報を確認する

オフィスレイアウトの変更時、使える補助金や助成金についても合わせて確認しておきましょう。「ものづくり補助金」「デジタル化・AI導入補助金（旧：IT導入補助金）」「受動喫煙防止対策助成金」など、補助金や助成金の要件に該当すれば、費用負担の軽減が期待できます。

ただし、助成金や補助金に適用される要件や支給額は、随時変更されるものです。場合によっては、制度そのものがなくなっているケースも考えられます。

レイアウト変更を検討する段階で最新情報を確認し、条件に合うかその都度検討することが重要です。

参考：中小企業庁「ものづくり・商業・サービス生産性向上促進補助金の第23次公募を開始します」

参考：中小企業庁「デジタル化・AI導入補助金2026の公募要領を公開しました」

レイアウト変更の依頼先を厳選する

大規模なオフィスレイアウト変更は、基本的に専門業者へ依頼することとなります。業者を探す際には、次のポイントに留意して検討すると良いでしょう。

レイアウト変更の実績は十分か：実績が多いと提案力・技術力が高いと判断できる

どのようなデザインが得意か：自社の望むデザインと合致しているか確認しておく

ワンストップで依頼できるか：ワンストップで対応できると連絡の手間が省ける

アイリスチトセでは、内装のデザイン・工事、オフィス家具の選定、場合によっては物件紹介から引越しまで、ワンストップでオフィスレイアウトの変更が完了します。働き方改革に合わせたオフィスレイアウトや、生産性向上を見込めるオフィス環境ofの提案など、アイリスグループのネットワークを生かしたサポートが可能です。

改装の事例集を無料配布していますので、オフィスレイアウトの変更を検討している担当者の方は、お気軽にお問い合わせください。

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オフィスレイアウトの変更によって、従業員の生産性向上・企業のブランディング・オフィス維持コストの軽減などが期待できます。

レイアウト変更の考え方で重要なのは、コンセプトをしっかりと決めることです。トップダウンで決めるのではなく、実際に働く従業員の意見を採り入れたレイアウトにすると、従業員のエンゲージメントも高められます。従業員の望む理想的なオフィスレイアウトへ変更できるよう、考え方のポイントを押さえるようにしましょう。

アイリスチトセではオフィス作りに関して総合的なサポートを提供しています。オフィス空間の改善におけるお悩みは、ぜひアイリスチトセへご相談ください。

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