オフィスでES(従業員満足度)を向上させるメリット|課題解消に向けた取り組み例も紹介

コラム

Home コラム オフィスでES(従業員満足度)を向上させるメリット|課題解消に向けた取り組み例も紹介
オフィスでES(従業員満足度)を向上させるメリット|課題解消に向けた取り組み例も紹介

優秀な人材を獲得して定着率を高めるためには、ES(従業員満足度)を向上させることが大切です。ES(従業員満足度)とは、従業員を取り巻くさまざまな事柄に対する満足度の目安になる指標です。

この記事では、ES(従業員満足度)の概要や重視する企業が増えている背景などを解説します。

ES(従業員満足度)を向上させるメリットや具体的な取り組み例も併せて解説するので、自社で活用する際に役立ててください。

目次

ES(従業員満足度)とは

ES(従業員満足度)とは社内の労働環境や人間関係、福利厚生などのさまざまな事柄に対する従業員の満足度を表す指標のことです。

英語では「Employee Satisfaction」と表現され、日本では直訳した「従業員満足度」のほか、頭文字を取って「ES」と呼ばれることがあります。ES(従業員満足度)の測定は、企業に法律で義務づけられているわけではありません。しかし、近年はES(従業員満足度)を重視する企業が増えています。

ES(従業員満足度)を重視する企業が増えている背景

ES(従業員満足度)は、今から100年近く前にアメリカで誕生したと言われています。日本でも古くからES(従業員満足度)を測定する企業があったものの、特に近年注目する企業が増えています。その背景には、少子高齢化をはじめとする日本ならではの理由が関係しています。

 

■労働人口が減少しているため

多くの企業がES(従業員満足度)を重視するようになった理由の一つは、少子高齢化による労働人口の減少です。日本は少子高齢化により、労働力不足が深刻化しています。建設業界の労働力不足は特に深刻で、すでに倒産する企業も出てきている状況です。

たとえば2024年には運輸業界、2030年にはIT業界の労働力不足が懸念されています。多くの業界が労働力不足を課題に抱えている中、新たな人材を獲得するのは難しいのが現状です。離職者が増えるとより労働力不足が深刻化するため、企業には従業員のES(従業員満足度)を向上させて定着化を図ろうとする狙いがあります。

 

■終身雇用制度が崩壊しつつあるため

ES(従業員満足度)への注目度が高まった背景には、古くから続いていた制度が見直されていることが関係しています。従来の日本は新卒で入社後、定年まで一つの企業で勤め上げるのが一般的でした。

しかし、時代の流れとともに人々の働き方に対する考え方が変化し、転職や起業は珍しいものではなくなりました。また、求職者は、現在よりも労働環境の良い職場を求める傾向にあります。

従業員が労働環境に不満を感じれば、より快適に働ける環境を求めて転職する可能性もあるでしょう。企業には従業員の満足度を向上させ、離職率を低下させようという狙いがあります。

 

■価値観が多様化しているため

時代の流れとともに、人々の価値観が多様化しています。従来の日本は、プライベートよりも仕事に重きを置く傾向がありました。しかし、近年は、仕事とプライベートを上手く両立させたいと考える人が増えています。

従業員のワーク・ライフ・バランスを実現させるために、多様な働き方を導入し始めた企業もあります。企業が多様化する価値観に対応する一方で、仕事だけに重きを置かなくなった状況では、企業理念や行動指針が従業員に浸透しづらくなったという側面もあります。企業側の考え方を従業員に理解してもらうためには、満足度を高め、会社に愛着を持ってもらうことが重要です。

ES(従業員満足度)を向上させることで期待できる効果

企業がES(従業員満足度)を向上させると、定着率や生産性のアップなど、さまざまな効果が期待できます。

 

■従業員の定着率が向上

ES(従業員満足度)は従業員の企業に対する満足度と比例するため、高いほど帰属意識が強まり、定着率の向上が期待できます。従業員が業務内容や労働条件などに不満を抱えていると、より良い環境を求めて離職する可能性があります。

一方で企業に対する満足度が高い従業員は、同じ場所で長く働きたいと考えるため、離職を選択することは少なくなります。企業が働きやすい環境を実現し、従業員の満足度を高められれば、離職を防いで定着率の向上につながります。

 

■生産性の向上

企業がES(従業員満足度)を向上させるメリットの一つは、生産性の向上が期待できることです。従業員の満足度が向上すると仕事に対する意欲が高まるため、積極的に取り組むようになります。

従業員が主体的に動くようになれば、成果につながりやすくなり、企業全体の生産性も高まるでしょう。生産性の向上は、企業の業績に影響しやすい側面があります。厚生労働省の調査によると、「従業員と顧客満足度の両方を重視する企業」は「顧客満足度のみを重視する企業」と比べて業績が向上傾向にあることがわかっています。

従業員の満足度は生産性の向上と比例するため、企業はES(従業員満足度)の向上に努める必要があります。

 

■顧客満足度の向上

企業が成長し続けるためには、顧客満足度を向上させることも重要です。厚生労働省の調査では、従業員の満足度と顧客満足度は比例していることがわかります。

※出典元:厚生労働省「従業員の職場定着など、雇用管理面でお困りの事業主の皆さまへ

企業に対する満足度が高い従業員は、顧客のニーズを理解し、より良い商品やサービスを生み出そうとします。その結果、顧客のニーズに寄り添った商品やサービスが生まれ、社内にイノベーションを起こせる可能性があるでしょう。

 

■採用力の強化

従業員の満足度が高い企業は求職者に魅力的に映るため、人材市場でアピールでき、優秀な人材の確保が期待できます。また、満足度が高い従業員は企業を深く理解しているため、候補者に魅力が伝わりやすく、リファラル採用で人材を獲得しやすくなります。

従業員の満足度は、人材の獲得に大きく影響するものです。厚生労働省の調査によると、「従業員と顧客満足度の両方を重視する企業」は「顧客満足度のみを重視する企業」と比べて人材を確保できていることがわかりました。

過去5年間の正社員の人材確保の状況 従業員と顧客満足度の両方を重視する企業 顧客満足度のみを重視する企業
量(人数)・質ともに確保できている 25.7% 21.6%
量(人数)または

質のいずれかが確保できている

40.7% 39.0%
量(人数)・質ともに確保できてい

ない

33.2% 38.8%

※出典元:厚生労働省「従業員の職場定着など、雇用管理面でお困りの事業主の皆さまへ

従業員と顧客の満足度を向上させることは、業績だけでなく、人材確保の面でも高い効果が見込めます。

ES(従業員満足度)を構成する6つのおもな要素

ES(従業員満足度)を向上させるためには、構成要素を理解しておく必要があります。ES(従業員満足度)を構成するおもな要素は、次のとおりです。

  • 企業ビジョンに対する共感を得られること
  • 適正な人事評価が実施されること
  • 仕事に対してやりがいを感じられること
  • 良好な人間関係を構築できること
  • 働きやすい業務環境・待遇であること
  • オフィス環境が快適であること

それでは、各要素を詳しく解説します。

 

■企業ビジョンに対する共感を得られること

企業としては従業員に理念や経営方針を正しく理解してもらい、共感を得ることが大切です。従業員から共感が得られていない場合、納得して仕事を進められないことから不満につながり、満足度が低下するおそれがあるからです。

一方で従業員から共感を得ている場合、ビジョンを見据えて仕事を進められるため、違和感なく取り組むことが可能です。ただし、理念や経営方針を強制的に理解させようとすると、従業員から反感を買うリスクがあります。企業側としては、日常業務とビジョンがどのように結びついているかをわかりやすく説明するのが理想です。

 

■適正な人事評価が実施されること

ES(従業員満足度)の結果に大きな影響を及ぼす要素の一つは、従業員に対する評価です。企業からの評価に納得できていない従業員は、正しく評価されていないと感じ、それが離職の原因になることがあります。

一方で評価が正しく実施されている場合、上司から認められていると実感できるため、満足度の向上につながるでしょう。また、既存の人事制度自体が適切でないケースもあります。まずは自社の人事評価の実態を把握し、課題がある場合は早急に見直すことを検討しましょう。

 

■仕事に対してやりがいを感じられること

従業員の満足度は、仕事に対してやりがいを感じているかどうかも影響します。自身の仕事にやりがいを感じていない従業員は、モチベーションとともに満足度も低下する傾向があります。

一方で、自身が誇りに思える仕事や成長を感じられる仕事は、やりがいを感じられ、続けたいと思うため、従業員満足度の向上につながるでしょう。より多くの従業員が仕事にやりがいを感じられるようになるには、人員配置の最適化や教育体制の整備などの工夫が必要です。

 

■良好な人間関係を構築できること

企業が従業員の満足度を高めるためには、良好な人間関係を構築できる環境を整備することも大切です。離職者のなかには、職場の人間関係に悩んで離職を決断した人も少なくありません。

厚生労働省の調査では、自己都合による離職者のうち、「人間関係が上手くいかなかったから」と回答した人が17.7%だったことがわかっています。この数値は、「その他」を除くと5番目に多い結果です。

自己都合による離職の理由(上位5位まで) 割合
労働条件がよくなかったから 27.2%
満足のいく仕事内容でなかったから 26.7%
賃金が低かったから 24.9%
会社の将来に不安を感じたから 24.3%
人間関係がうまくいかなかったから 17.7%
能力・実績が正当に評価されないから 15.8%
他によい仕事があったから 15.2%
いろいろな会社で経験を積みたいから 12.3%
雇用が不安定だったため 10.9%
結婚・出産・育児のため 6.8%
病気・怪我のため 4.8%
家族の転職・転居のため 4.1%
介護・看護のため 2.3%
その他 15.9%

※出典元:厚生労働省「2離職理由

人間関係に悩んだ結果、心身に不調を来す従業員が出てくるかもしれません。従業員の健康を守るためにも、企業は良好な人間関係の構築をサポートする必要があります。

 

■働きやすい業務環境・待遇であること

職場の労働環境は、従業員の満足度に影響を及ぼします。近年は、働きやすい環境を求めて転職する人も珍しくなくなりました。労働環境が悪い場合、従業員が不満を持ち、離職につながるおそれもあります。

従業員満足度を高めるためには、企業として働きやすい環境を整備することも大切です。例えば、待遇や福利厚生を見直すのも一つの手です。ただし、従業員のニーズが反映されていないとさらなる不満につながる可能性もあるため、事前に従業員へのヒアリングを実施することが重要です。

 

■オフィス環境が快適であること

従業員の満足度を高めるためには、オフィス環境の見直しも必要です。働きやすいオフィス環境であれば、従業員はオフィスに愛着を感じるため、満足度の向上が期待できるでしょう。

例えば、ワークスペースにゆとりを持たせ、緊張感なくリラックスして仕事できる環境にする方法もあります。オフィス内にリフレッシュスペースやカフェスペースを新設し、部署を超えたコミュニケーションが発生しやすい環境を作る方法もあります。満足度の向上に取り組む際には待遇や福利厚生だけでなく、物理的な環境の改善も心がけましょう。

ES(従業員満足度)を測定する際の基本的な手順

従業員の満足度を向上させるためには、現在の満足度を把握する必要があります。満足度は、基本的に次の手順で測定します。

  1. 調査目的を明確化する
  2. 質問項目を設定する
  3. 測定を実施する
  4. 測定結果を集計・分析する
  5. 課題解決に向けた対策を検討する

それでは、各手順を解説します。

 

■1.調査目的を明確化する

まずは、どのような目的でES(従業員満足度)を調査するのかを明らかにしましょう。目的の一例は、次のとおりです。

  • 自社が抱える課題を特定するため
  • 従業員が働きやすい環境を実現するため
  • 従業員の離職を防止するため など

目的が曖昧な場合、ES(従業員満足度)の調査だけに注力し、現状を改善できない可能性があります。調査によって課題を把握できれば、具体的な解決策を検討し、改善に向けて動くことも難しくありません。

 

■2.質問項目を設定する

調査目的を明らかにした後のステップは、従業員に質問する項目の設定です。質問項目は、目的に合わせて設定することがポイントです。役職や属性ごとに質問項目を変えると、より精度の高い調査がおこなえます。

項目が多すぎると回答に時間がかかり、従業員の負担になるため、適度なボリュームに調整します。項目数の設定に迷った場合は、長くても10分程度で回答できる程度に留めておくようにしてください。

 

■3.測定を実施する

質問項目を設定した後のステップは、調査の実施です。調査に入る前には、満足度調査を実施することを社内に周知しておくことも大切です。社内に周知する際には、企業側の一方的な調査でないことを併せて伝えましょう。

従業員が押し付けられていると受け止めた場合、十分に理解を得られず、適切な調査が実施できない可能性が出てきます。目的や方法を周知すれば従業員の理解を得やすくなるため、スムーズに調査を実施できるようになります。

 

■4.測定結果を集計・分析する

調査を実施した後のステップは、アンケートの集計と分析です。従業員の回答が終了次第、速やかにアンケートを回収しましょう。ES(従業員満足度)の分析には、単純集計やクロス集計、満足度構造分析が用いられるのが一般的です。

分析方法 内容
単純集計 項目ごとの合計や平均値を算出する方法
クロス集計 単純集計で得た値を役職や属性などと掛け合わせ、傾向の違いや変化を把握する方法
満足度構造分析 項目間の相関や因果関係を明らかにする方法

単純集計は全体の傾向、クロス集計は全体の傾向に対する視点の違い、満足度構造分析は満足度が高い従業員の傾向を把握できます。複数を組み合わせることで、単体では発見しづらかった課題が浮き彫りになる可能性があります。

 

■5.課題解決に向けた対策を検討する

最後のステップは調査結果をもとに、課題解決に向けた対策を検討することです。具体的な対策方法は、調査結果によって異なります。例えば、調査結果から部下が上司と距離を感じ、働きづらさを感じていることがわかった場合、1on1ミーティングのようなコミュニケーションが活性化する取り組みを実施するのも対策の一つです。

休暇の取りづらさを感じている従業員が多い場合は、休暇型ワーケーションのように、休暇が取りやすくなる取り組みを実施するのも良いでしょう。また、調査結果の内容を従業員にフィードバックすることも大切です。

ES(従業員満足度)の結果をもとに、企業が対策をしてくれていることがわかれば、さらなる満足度の向上に寄与する可能性もあります。

【課題別】ES(従業員満足度)向上のための取り組み例

最後に、ES(従業員満足度)を向上させるための取り組み例をご紹介します。

 

■【課題】企業ビジョンに対する共感を得てもらう

企業の理念や経営方針が従業員に上手く伝わっていない場合、共感が得られず、満足度が低下することがあります。ES(従業員満足度)を向上させるためには、企業のビジョンを正しく伝え、従業員との認識のギャップを埋めることが大切です。

 

【取り組み例】ミーティングや社内報などを活用する

従業員に企業理念や経営方針を浸透させ、共感を得るためには、ミーティングや社内報を活用する方法があります。経営層と現場の従業員が企業理念に関する対談をし、その内容を社内報にまとめて従業員に配布するといったことも検討してみましょう。

従業員にクレドカードを配布すれば、企業理念や経営方針を目にする機会が増えるため、共感を得やすくなります。

 

■【課題】人事評価への満足度を高める

人事評価の内容や方法は、企業によってさまざまです。従業員が企業から正しく評価されていないと感じている場合、満足度が低下することがあります。ES(従業員満足度)を向上させる対策としては、人事評価制度を見直す方法があります。

 

【取り組み例】人事評価制度を見直す

自社で策定した人事評価制度を長期間使用し続けている場合は、内容や方法を見直してみましょう。終身雇用制度や年功序列賃金制度が浸透していた頃は、年齢・勤続年数が重視される人事評価制度が一般的でした。

しかし、時代に合わせて人事評価制度を見直す動きが出てきています。近年は、360度評価のような多面的評価が注目を集めています。360度評価とは、上司や同僚などのさまざまな関係者が一人の従業員を評価する制度です。多くの従業員が関わるため、客観性の高い評価を実現できます。

 

■【課題】従業員に仕事に対するやりがいを感じてもらう

仕事に対するやりがいを感じていない従業員が多い場合、離職につながる可能性があります。離職率が上昇すれば定着率が低下するため、人材流出の防止に向けた対策が必要です。

 

【取り組み例】定期的に面談を実施する

ES(従業員満足度)調査の結果、仕事に対するやりがいを感じていない従業員が多いことがわかった場合、定期的に面談を実施することで満足度が向上する可能性があります。面談によって従業員の特性を見極められれば、適材適所の人材配置などもしやすくなるはずです。

面談の方法として、1on1ミーティングも検討してみましょう。1on1ミーティングとは、上司が部下の育成やモチベーションを高めるために実施する1対1のミーティングです。従業員は上司と1対1でコミュニケーションを取れるため、ワークスペースでは話しにくいことを相談するきっかけになるかもしれません。

 

■【課題】良好な人間関係を構築する

人間関係の良し悪しは、仕事のモチベーションにも影響します。良好な人間関係が構築できなければ、離職につながるおそれもあるため、何らかの対策が必要です。

 

【取り組み例】コミュニケーションの活性化を図る

職場の人間関係に関する満足度が低い原因の一つは、コミュニケーション不足です。コミュニケーション不足を解消するためには、上司から部下への積極的な声掛け、社内SNSの活用などの方法があります。

例えばフリーアドレスのワークスペースは席が固定されていないため、必要なタイミングで従業員同士がすぐにコミュニケーションを取れないこともあります。社内SNSでいつでもやり取りできる環境を整備しておけば、コミュニケーション不足の解消が期待できます。

 

■【課題】従業員が働きやすい環境づくり

社内で働きにくいと感じている従業員が多い場合は、より良い労働環境を求めて転職してしまう可能性があります。満足度を向上させ、離職を防ぐためには、労働環境の見直しや福利厚生の充実などの対策が効果的です。

 

【取り組み例】労働環境を見直す

労働環境を改善するための施策としては、従業員がワーク・ライフ・バランスを実現するために多様な働き方を導入する方法があります。テレワークは求職者のみならず、働く人からのニーズも高いため、導入すると満足度の向上が期待できるでしょう。

また、ITツールを導入し、業務効率化を図るのも一つの方法です。オフィスのレイアウトに原因がある場合は、働きやすい空間への改装を検討してみるという選択肢もあります。アイリスチトセでは、豊富な実績から企業様の多様なニーズにお応えできるプランを提案させていただきます。

一度お問い合わせいただき、コミュニケーションを活性化させたい、オフィス空間を通じて従業員に企業理念を浸透させたいなど、ぜひ課題をお聞かせください。

アイリスチトセへのご相談はこちら

 

【取り組み例】福利厚生を充実させる

福利厚生の内容は、従業員の満足度に影響します。既存の内容を見直し、必要に応じて新たな福利厚生を追加しましょう。従業員の満足度が高まると期待できる福利厚生の一例は、次のとおりです。

  • 資格取得サポート
  • 休暇制度の新設
  • ランチ補助
  • 家賃補助 など

近年は給与が上がらない人が多い一方で、急速な物価高騰が続いています。家賃や食費は生活資金の中でも大部分を占めるため、福利厚生の一環として補助を導入すると、満足度の向上につながるでしょう。

ES(従業員満足度)の向上にはオフィス環境の見直しも必要

新型コロナウイルス感染症拡大や働き方改革などの影響により、テレワークをはじめとするオフィス出社以外の働き方を導入する企業が増えました。しかし、さまざまな事情により、近年はオフィス回帰の動きが活発化しています。

オフィス出社以外の働き方に満足していた従業員のなかには、オフィス回帰に不満を感じる人もいるようです。このような状況の中、オフィス自体の価値を見直す必要性が出てきています。

従業員が出社したいオフィス環境を実現することで、オフィス回帰に切り替えてもES(従業員満足度)の向上が期待できます。出社したくなるオフィスづくりに関する詳しい内容は、こちらの記事で紹介しているので、ぜひチェックしてみてください。

出社したくなるオフィスとは?特徴や実現するポイントを解説

まとめ:調査で課題を見つけてES(従業員満足度)を向上させよう

従業員の満足度は、必ずしも高いとは限りません。満足度が低い場合は、何らかの理由があるはずです。ES(従業員満足度)は従業員の満足度を把握するだけでなく、表面に出てこなかった課題を発見する際に有効です。

課題が発見された場合は速やかに対策を検討し、必要なタイミングで実行することが大切です。ES(従業員満足度)の調査によって課題が解決されていることを従業員が実感できれば、満足度の向上につながるでしょう。

Related