テレワークのデメリットとは？オフラインとオンラインの問題点と成功事例を解説

コロナ禍の影響もあり、テレワークを採用する企業は以前より増えました。しかし、テレワーク面の課題が浮き彫りになったことや情勢が落ち着いてきたことを受け、原則出社へ戻す企業も見られます。そういった状況を見て、自社ではどのような形で進めるのが良いか悩まれる担当者の方もいるのではないでしょうか。

本記事では、オンラインとオフラインのデメリットとメリットを解説します。テレワークと出社をうまく組み合わせた企業の成功事例も記載していますので、ぜひ参考にしてください。

テレワークとは、ICT（情報通信技術）を活用した働き方です。「tele＝離れた、遠くの」と「work＝働く」をつなぎ合わせた造語で、場所や時間にとらわれず柔軟な働き方を指します。

テレワークの働き方としては、おもに次の3つに分けられます。

• 在宅勤務：自宅を就業場所として働くもの
• モバイルワーク：電車・飛行機・カフェ内など、施設に依存せずどこでも仕事可能な状態のもの
• 施設利用型勤務：サテライトオフィスやコワーキングスペースなどを就業場所として働くもの

近年、コロナ禍の影響や働き方の多様化に対応するために導入する企業が増えました。

最近ではコロナ禍が落ち着いてきた社会情勢もあり、原則出社に回帰してテレワークを廃止する企業や、テレワークとオフィスワークを組み合わせたハイブリッドワークを採用する企業も見られます。

テレワークを導入する企業が増えるに従って、さまざまな問題点が浮き彫りにされてきました。ここでは、企業と従業員にとってのデメリットをあげていきます。

■企業にとってのテレワークのデメリット

企業から見るテレワークのデメリットは、次のように考えられます。

• 従業員の状況を把握しにくい
• 社風に代表される「カルチャー」の醸成が難しい
• イノベーションやコラボレーションなどには不向き　など

テレワーク中は、基本的に従業員同士が直接顔を合わせて業務することがありません。そのため、実際にコミュニケーションを取りながらつながりを作る案件には不向きです。

上司と部下が顔を見ないで業務するため、健康状態の管理やメンタルケアが難しくなります。出社しないことで組織への帰属意識も薄れ、モチベーション低下を招くケースも考えられるでしょう。

テレワークでは個人での業務が中心となるため、企業一丸となって何かに取り組むという感覚を持ちにくい点も、デメリットとして考えられます。

■従業員にとってのテレワークのデメリット

従業員の立場からは、次のような点がデメリットとしてあげられます。

• コミュニケーションにおいてニュアンスを伝えることが難しい
• ブレインストーミングやクリエイティビティの高い業務には不向き
• ITリテラシーの差がパフォーマンスに結び付く
• 体調管理が難しい　など

テレワークではコミュニケーションをとりにくい点が課題にあがりがちですが、サポートツールを活用することである程度はカバーできます。テレワーク下でのコミュニケーションにおける本質的な課題は、対面での会話に比べて言葉のニュアンスや温度感が伝わりにくい点ではないでしょうか。例えば、複数名でアイディアを出し合うブレインストーミングのような、場の空気感や発言者の想いが要素となる創造性の高い業務には不向きです。

また、コミュニケーションツールのように、テレワークでの業務を効率化するツールは数多くありますが、十分に扱えるかどうかは従業員個人の能力によります。ITリテラシーの差は従業員同士の情報格差につながり、ひいては能率や生産性にも影響する可能性もあります。

さらに、一見テレワークならプライベートとの両立がしやすく自分のペースで仕事ができるように思えますが、テレワークだからこそ体調管理が難しいという課題も明確になりました。オフィスのように執務空間を長時間最適な温度に管理するのは案外簡単なことではなく、デスクワークなどでは移動なく長時間同じ姿勢でいることから、運動不足になりやすいという側面もあります。また、家庭でいつでも業務に取り掛かれることがかえって長時間労働につながりやすく、上司や同僚がその状況に気付きにくい、といった懸念もあります。

テレワークには企業にも従業員にも大きなメリットがあります。

■企業にとってのテレワークのメリット

企業にとって考えられるテレワークのメリットは、次のとおりです。

• コスト削減につなげられる
• 情報共有がたやすい
• 記録を利用しやすい　など

企業側から見て大きなメリットと考えられるのは、コスト削減効果でしょう。オンラインへ移行することでオフィス賃料や諸経費、従業員の旅費交通費の削減が見込めます。

テレワークでは基本的にパソコンでの作業となるため、情報共有・進捗管理・資料作成など業務がスピーディに進められます。オンライン上で会議が実施されることで、パソコンでの録画や録音がたやすく、記録データを用いた分析も可能です。

■従業員にとってのテレワークのメリット

従業員が享受するテレワークのメリットには、次があげられます。

• 通勤コスト（時間・費用）が削減できる
• 出勤前提では難しかった問題が解決できる
• 遠隔で仕事ができるため仕事の幅が広がる　など

従業員にとって、テレワークの実施によって受けられるメリットは少なくありません。

まず通勤がなくなるため、時間と費用の削減が可能です。子育てや介護など、出勤前提では両立の難しい問題も解決の一助となるでしょう。ワーク・ライフ・バランスの実現もしやすくなります。

また、会議などの時間管理がたやすくなり、業務の効率化が図れます。直接会うより意見を言いやすい、並行作業がしやすいといったメリットもあります。人と会わないため感染症のリスク防止効果も見込めるでしょう。

バーチャルオフィスの活用によるメリット

オンライン業務の実施には、さまざまなツールがあります。中でも、バーチャルオフィスの活用は、コミュニケーションの一助となります。

バーチャルオフィスやオンラインではリアルのオフィスと異なり、違う職種や部署の従業員が同じフロアでフラットに共存できたり、会議や1on1などを俯瞰で確認したりと、誰がどこで何をしているのか確認できるため、不思議と一体感を得られるようになります。

バーチャルオフィスでは、オフラインに存在する物理的な距離がないことでオフィスの分断がなく、より横のつながりを感じられるようになるでしょう。

実際オフィスに出社するオフラインにも、一定のデメリットが考えられます。

■企業にとっての出社のデメリット

オフィスへ出社することで企業が感じるデメリットは、次があげられます。

• ランニングコストがかかる
• ミーティングの記録を残しにくい
• テレワークを続けたい従業員のモチベーションが下がる　など

考えられる一番のデメリットとしては、コストの増加でしょう。全員が出社するためには、ある程度広さのあるオフィスが必要となりますので賃料がかかります。合わせて、旅費交通費や会議費、接待交際費も合わせて増加することが容易に想像できます。

ミーティングもオンラインではなくなるため、記録するには別途記録媒体を準備しなければなりません。テレワークを希望する従業員にとっては、感染症のリスクや通勤に時間が取られることで、出社によってモチベーション低下が考えられるでしょう。

■従業員にとっての出社のデメリット

従業員にとって出社のデメリットは、次のとおりです。

• 通勤コストがかかる
• 会議や雑務によって生産性が下がる
• スケジュール管理がしにくい　など

業務をすべてオフィスでおこなうと、通勤にかかる費用や時間といったコストがかかります。実際に顔を合わせることで突発的なミーティングや雑務が入るケースも考えられ、業務の生産性が上がらない状況も考えられるでしょう。

会議や打ち合わせはすべてオフィスで実施されるため、開始時間に合わせて全員がスケジュール調整しなければなりません。オンラインのように時間をきっちりと切れず、だらだらと業務や会議が長引く可能性が高くなるのも、オフラインのデメリットとなります。

当然ながら、企業や従業員にとってオフラインのメリットも多くあります。

■企業にとっての出社のメリット

企業にとって出社のメリットは、次があげられます。

• チームビルディングやカルチャーの醸成がしやすい
• 従業員同士の信頼関係をオンラインより築きやすい
• 従業員の状態を把握しやすい　など

顔を合わせて仕事をすることで、細かい感情やニュアンスの共有がたやすくなります。プロジェクトチームの一員として業務に就くと、周囲の人から助けられているという感覚や信頼関係が築けます。それがモチベーションの向上にも寄与し、チームビルディングにつなげられるでしょう。

また、顔を合わせるとお互いの健康状態やメンタルが把握できるのも、オフラインの大きなメリットです。

■従業員にとっての出社のメリット

従業員にとってのメリットは、次のとおりです。

• ニュアンスや感情を伝えやすい
• 日常会話から新しいアイデアの生まれる可能性がある
• 企業やチームの雰囲気を肌で感じられる　など

オンラインでは視覚と聴覚だけで伝えなければならなかったものが、対面では五感すべてを使って伝えられます。そのため細かいニュアンスや空気感を伝えやすくなります。

従業員同士の何気ない会話から新しいアイデアが生まれることも考えられ、イノベーションの生まれやすい環境となるでしょう。

企業やチームの雰囲気を肌で感じられるのも、モチベーションやエンゲージメントの向上が期待できます。

オンラインとオフラインは、どちらが良いか決めることはできません。上記で説明したそれぞれのデメリットとメリットが、企業の文化に合うかどうかで判断するのが大切です。

たとえば、オンラインよりオフラインの方が適している部分は次の5点が考えられます。

1. 企業カルチャーの醸成
2. 感性の共有
3. チームビルディング
4. 従業員のケア
5. イノベーション

一方で、物理的な境界を越えたつながりや全体の状況把握にはバーチャルオフィスが向いています。オンラインではコスト面で有利ですし、記録に残しやすく情報共有しやすいといったメリットもあります。

オンラインとオフラインどちらが優れているかと分けて考えず、それぞれが担える役割を整理して組み合わせることで、生産性やエンゲージメントの最大化が可能となるでしょう。

オンラインとオフラインを組み合わせた組織作りの成功事例として「株式会社ファイアープレイス」をご紹介します。

株式会社ファイアープレイスでは自社オフィスを持たず、バーチャルオフィスをプラットフォームとして使用しています。オンラインとオフラインのメリットとデメリットを洗い出した上で、オフラインでは「オフラインでするべきこと」だけに集中して取り組んでいるのが特徴的です。

入社後は合宿などのオフラインでのコミュニケーションによって、チームとして活動するための基盤を作ります。その後はバーチャルオフィスの活用で、物理的な境界を越えた情報交換のできる環境を整えて業務を進めています。基本的にいつどこで働いてもOKとしており、他社と比較して働く場所の選択肢があることも大きな違いです。

普段はオンオフの中間的存在であるバーチャルオフィスでコミュニケーションを取り、感性やイノベーションといったオフラインの価値が求められる業務はオフラインといった、オンオフの組み合わせがうまくできている好例です。

株式会社ファイアープレイスの事例はこちらの記事で詳しくご紹介しています。ぜひあわせてご覧ください。

【インタビュー】株式会社ファイアープレイス「つながりをデザインする会社が考えるこれからの働き方とは？」

テレワーク（オンライン）と出社（オフライン）にはそれぞれデメリットとメリットがあり、どちらが優れているといった性格のものではありません。それぞれを組み合わせてメリットを生かし、得られる効果を最大限に活かすことが大切です。

オンラインとオフラインを組み合わせた新しい働き方を推進するには、自社の働き方に合わせた最適なオフィス環境の整備も求められます。新しいオフィス環境の構築には、オフィス作りの専門業者へ相談してみるのもおすすめです。

アイリスチトセでは、オフィスづくりに関してあらゆるご相談を承ります。アイリスグループの総合力を生かし、それぞれの企業にあったさまざまな形でのサポートが可能です。働き方に合わせたオフィスのかたちを模索している担当者の方は、ぜひ一度お問い合わせください。

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