オフィスに監視カメラを設置するメリットとは?選び方や注意点を解説
働き方
監視カメラをオフィスに設置すると、不法侵入による犯罪の防止や業務効率化などのさまざまなメリットがあります。
この記事では、オフィスに監視カメラを設置するメリットや選び方などを解説します。監視カメラを設置する際の注意点も併せて解説するので、自社で導入する際に役立ててください。
目次
オフィスに監視カメラを設置することで得られる効果
監視カメラをオフィスに設置すると、次のような効果が期待できます。
- 犯罪や不正行為の防止
- ハラスメントの防止
- 従業員の勤怠管理への活用
- 業務の効率化
それでは、各項目を詳しく解説します。
■犯罪や不正行為の防止
オフィスに監視カメラを設置すると、記録した映像が証拠となるため、犯罪や不正行為の防止が期待できます。
万が一、外部からの不法侵入によってパソコンが盗難されれば、機密情報が流出するおそれがあります。また、監視カメラの設置は第三者による犯罪だけでなく、従業員による不正防止にもつながります。例えば情報漏洩は、従業員によっておこなわれることが少なくありません。
カメラでオフィス内を監視することで、従業員による不正行為や情報漏洩の抑止力になります。
■ハラスメントの防止
監視カメラで記録された内容は証拠として残るため、ハラスメントへの抑止力にもなるでしょう。近年は、さまざまな場所でのパワハラやセクハラ、マタハラなどのハラスメントが社会問題化しています。
ハラスメントというのは、被害側からの訴えがあっても証拠がなければ状況の把握や対応が難しく、解決されにくい側面があるのが現状です。音声録音機能がある監視カメラなら、映像と同時に音声も記録できるため、ハラスメントの証拠をおさえることが可能です。
■従業員の勤怠管理への活用
監視カメラの映像は、従業員の勤怠管理にも役立ちます。従業員の勤務態度や勤務状況は、上司がすべてを確認できるわけではありません。既存の勤怠管理システムと監視カメラを併用すれば、より精度の高い労務管理がおこなえます。
たとえば長時間労働や不正打刻などの課題が見つかった場合は、監視カメラに録画された内容をもとに協議し、職場環境を改善することが可能です。政府の働きかけにより、企業には働き方改革が求められています。監視カメラを設置すると従業員が働く様子をチェックできるため、働き方改革にもつながるでしょう。
■業務の効率化
オフィスに監視カメラを設置すると、業務の無駄をなくし、効率化が期待できます。上司は、従業員のすべての働き方を監視できるとは限りません。監視カメラがあることで、従業員は上司がいないときでも「勤務態度を見られている」と意識するようになります。
適度な緊張感を持って仕事に臨むため、生産性の高い働き方が実現できるでしょう。また、監視カメラによって業務の無駄が見つかれば、改善に向けて取り組むことも可能です。
【形状】オフィス向け監視カメラを選ぶ際のポイント
オフィスに設置する監視カメラは、形状・カメラの種類・録画方法・機能を考慮し、自社に適したものを選びましょう。オフィス向け監視カメラの形状には、BOXタイプ・ドームタイプ・置き型タイプの3種類があります。
■BOXタイプ
BOXタイプは、店舗や屋外などによく設置されているスタンダードな形状のカメラです。別名、バレットタイプと呼ばれることもあります。家庭用ビデオカメラを壁に設置したような形状なので、多くの人が一目で監視カメラだと認識できるものです。
BOXタイプは見た目の存在感が強いため、犯罪抑止効果が期待できまする一方で、撮影方向が一方向に限られるため、1台の設置では死角が発生する可能性があります。より広範囲を映し出すためには、複数台の設置が効果的です。
■ドームタイプ
ドームタイプは、半球のドーム状になっている形状のカメラです。壁だけでなく、天井への設置も可能です。BOXタイプに比べて目立ちにくいため、空間全体に馴染ませたい店舗や施設などで多く利用されています。
ドームタイプは撮影範囲が広いことから、死角になりやすい場所での設置に適しています。外からは撮影方向が確認しづらいため、不審者が死角に入ろうとしても難しく、証拠もおさえやすいでしょう。
■置き型タイプ
置き型タイプは、さまざまな場所に置いて使用するタイプです。工事が不要なのですぐに設置でき、必要に応じて移動させやすい点がメリットです。Wi-Fi接続に対応している商品なら、配線が邪魔になることもありません。
商品のなかには、カメラの向きやズームなどを遠隔操作できる機能がついているものもあります。さまざまなサイズの商品が販売されているため、設置場所に合わせて選ぶことが可能です。置き型タイプは、家族やペットの見守り用に家庭でも多く利用されています。
【カメラの種類】オフィス向け監視カメラを選ぶ際のポイント
監視カメラに搭載されているカメラの種類によっては、1台でもより広範囲の撮影が可能です。監視カメラを設置する際には、利用目的に応じたものを選びましょう。
■PTZタイプ
PTZタイプは、カメラの方向やズームなどのコントロールが可能なカメラです。PTZは、「Pan(左右上下)」「Tilt(傾ける)」「Zoom(望遠)」の頭文字をとったものです。形状としてはドームタイプが多いですが、BOXタイプや置き型の商品もあります。
PTZタイプは、多くの工場や商業施設で利用されています。リアルタイムでコントロールするには、監視員の配置が必要になるケースもあるでしょう。カメラを動かすことで死角ができやすいため、固定カメラとの併用がおすすめです。
■全方位タイプ
全方位タイプは、360度の全方位を撮影できるカメラです。広い範囲を網羅できるため、死角ができにくく、1台の設置で十分なケースもあります。スリムで目立ちにくい商品が多いため、ホテルやレストランなどで多く利用されています。
一方で1台のカメラに対する負荷が大きく、映像が重く感じることがあります。また、ほかのタイプに比べて目立ちにくいことから、かえって社内での犯罪抑止力の効果が薄い可能性もあります。
【録画方法】オフィス向け監視カメラを選ぶ際のポイント
オフィス向け監視カメラの録画方法には、オンプレミスタイプとクラウドタイプがあります。コストやメンテナンスの有無は録画方法によって異なるため、自社の予算や対応できる人員の有無などを考慮して選びましょう。
■オンプレミスタイプ
オンプレミスタイプは、レコーダーをオフィス内に設置するタイプです。カメラ本体や録画設備、周辺機器は購入しなければならないため、初期費用がかかります。万が一故障した場合は修理が必要になるものの、ランニングコストがあまりかかりません。
また、カメラ本体と録画装置が直接接続されているため、外部からの影響を受けにくく、高品質な映像を記録できます。インターネットに接続しなければ、セキュリティリスクも高いといえます。ただし、3~5年を目安にHDDの交換が必要です。
■クラウドタイプ
クラウドタイプは、監視カメラで録画した映像をネットワーク上のサーバーに保存するタイプです。データのやり取りはクラウド上のサーバー経由でおこなうため、オフィス内に録画設備や周辺機器を設置する必要がありません。
録画した映像は手元にある端末で確認できるため、オフィス以外の場所からでもアクセス可能です。一方でクラウドタイプはクラウドサービスを利用するため、クラウドサービスの利用料が発生します。インターネット環境に左右されやすいため、通信が不安定になると映像がフリーズする可能性もあります。
【機能】オフィス向け監視カメラを選ぶ際のポイント
オフィス向け監視カメラには、音声録音機能やデイナイト機能などのさまざまな機能があります。商品によって搭載されている機能は異なるため、自社の目的と照らし合わせ、適切なものを選びましょう。
■音声録音機能
音声録音機能がある監視カメラなら、映像と同時に音声も記録できます。犯罪やハラスメントが発生した際には、映像だけでなく、音声が証拠になることも珍しくありません。犯人が顔を隠していた場合、映像だけでは特定が難しいためです。
証拠の音声がきっかけとなり、犯人の特定につながるということは珍しくありません。また、商品によっては、監視カメラにスピーカーが内蔵されているものもあります。スピーカー内蔵の商品ならその場で再生し、確認することも可能です。
■デイナイト機能
デイナイト機能とは、時間によってモードを切り替えて録画する機能のことです。周囲が明るい日中は、カラー画像を伝送します。一方で周囲の明るさが一定レベルよりも暗くなった場合、自動でナイトモードに切り替わり、モノクロ画像を伝送します。
日中だけでなく夜中の撮影にも対応できるため、就業後の暗くなったオフィスの防犯目的で設置するのも良いでしょう。夜中に高品質の映像を撮影したい場合は、赤外線暗視機能を併用すると効果的です。赤外線暗視機能を併用すると夜中でもしっかりと証拠を残せるため、万が一のときでも安心です。
■動体検知・人感センサー機能
動体検知機能は、フレーム内での人や自動車などの動きを検知する機能です。何らかの動きを検知すると異常が発生したと見なし、録画を開始します。メール通知や警告灯動作などと連携し、異常を知らせることもできます。
人感センサー機能は、赤外線を利用して人の温度を検知する機能です。温度に反応するのでタイムラグがなく、リアルタイムでの監視が可能です。一方で暑い時期は体温と気温の差が少ないため、検知しにくい側面もあります。人の温度を検知するとすぐに録画が開始される商品を選べば、犯罪の証拠に活用しやすいです。
■顔認証機能
顔認証機能とは事前に撮影した映像をもとに、監視カメラに映る映像から人物を特定する機能です。オフィスでは、来客や従業員の出社の際に利用されるケースが多い傾向にあります。
自動で人を識別できるため、自社での操作が不要です。エントランスの出入りや部屋の入退室などに活用すれば、セキュリティを強化できるでしょう。
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オフィスに監視カメラを設置する際の注意点
最後に、オフィスに監視カメラを設置する際の注意点を解説します。
■目的に合った種類のカメラを設置する
監視カメラは、目的に合わせて設置することが重要です。たとえば不法侵入を防止するために、駐車場や出入り口などに設置する場合は、死角が発生しないような配置を考える必要があります。
できるだけ死角を減らすには、全方位タイプのカメラがおすすめです。人の出入りが多いエントランスには、すぐに異常に気づける動体検知機能がある監視カメラを選びましょう。従業員の不正行為やハラスメントを抑止するためには、画角が広い全方位タイプを選ぶと、「見られている」という意識が高まるので効果的です。
■従業員のプライバシーに配慮する
監視カメラを設置する際には、従業員のプライバシーを侵害しないように注意しましょう。オフィスに監視カメラを設置すること自体は、違法行為ではありません。しかし、設置場所によってはプライバシーを侵害するおそれがあります。
たとえば更衣室やロッカーの入口に設置する場合は、従業員の着替える姿が映り込まないように配慮しましょう。また、屋外に設置する場合は、近隣住人の生活に支障が出ないように気をつけてください。
まとめ:目的に応じた監視カメラを設置しよう
近年はセキュリティを強化するために、監視カメラを設置する企業も増えています。不法侵入による犯罪や従業員による不正などを防止するためには、監視カメラの設置が効果的です。
しかし、オフィス向け監視カメラにはさまざまな種類があり、効果を発揮するには適切な商品を選ぶ必要があります。まずは監視カメラを設置する目的を整理し、形状や録画方法、機能などを考慮し、自社に適したものを選びましょう。
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