オフィス照明の種類と選び方｜適切な明るさや工事の流れまで徹底解説！

照明はオフィス内の働きやすさを整えるだけでなく、企業のイメージアップにつながりやすいため、自社のオフィス環境を構築するうえで非常に重要だと言えます。

ただ照明の重要度は理解していながらも、自社のオフィスに最適な照明を知らずに困っている企業も少なくないのではないでしょうか。

この記事では、照明を変更するメリットや基礎知識をはじめ、自社に合った照明の選び方や注意点についてもご紹介します。オフィス照明の見直しを検討している方は、ぜひ本記事を参考にしてください。

まず、オフィスの照明が重要である理由を以下に解説します。

■業務効率や生産性の向上

オフィスの照明を見直すことによって、業務効率や生産性の向上を実現できる可能性があります。照明の明るさや光色は、仕事のしやすさに関係するからです。もし、現在のオフィスに採用している照明が明るすぎたり暗すぎたりする場合は、適切な明るさの照明に変えるだけで、業務効率や生産性が向上するかもしれません。

照明が明るすぎると目が疲れやすくなるため、社員の健康に悪影響を与える可能性があります。逆に暗すぎると手元が見えにくくなるため、作業効率や生産性が落ちてしまいます。オフィスの照明は適度な明るさであることが理想です。

光色にも気を配りましょう。オフィスに適した光色にすることで、集中しやすい業務環境をつくり、生産性を向上させることが期待できます。業務や精密な作業をする場所には、昼光色の照明もおすすめです。昼光色は明るくすっきりとした印象で、集中しやすい状況を作ってくれます。通常の執務エリアには自然光に近い昼白色が広く使われますが、会議室など高い集中力が求められる場面では昼光色を選ぶ方法もあります。

ほかには、リラックスした雰囲気を醸し出しやすいオレンジ系の電球色や、自然の光に近い昼白色などの光色があります。色を調節できる照明を利用して、時間帯や状況に応じて光色を変化させるのも効果的です。

時間帯に応じた照明の明るさに関する詳細はこちらの記事でも解説しています。

■オフィスイメージの刷新

照明の見直しをすることによって、オフィスイメージを刷新することもできます。たとえば、明るく白い照明で活発で聡明な雰囲気を創り出したり、穏やかな光の照明で落ち着いた空間を演出したりすることができます。間接照明を上手に利用して、アーティスティックな雰囲気を醸し出すことも可能です。

オフィスには、自社のイメージや方向性に合った照明を設置しましょう。オフィスの照明を企業イメージに合ったカラーに統一することで、訪れる取引先やお客様の印象向上も期待できます。

■オフィスの省エネ対策

全国的に省エネが推進されていますが、オフィスの省エネ対策を考慮するうえでも照明選びは重要です。照明を変更するだけで、大幅に消費電力を減らせる場合があります。

照明による省エネ対策として、LED電球が注目されています。LED電球は、従来の白熱電球や蛍光灯と比較して、消費電力が非常に小さいのが特徴です。そのため、今まで白熱電球や蛍光灯の照明を使用していたオフィスは、LED照明の採用で省エネ効果が期待できます。

オフィスの維持費として欠かせない電気代ですが、2026、電気代の高騰が続いています。そのため、オフィスの維持費を節約する手段としても、LED照明の採用は大変効果的です。

オフィスの照明は、光をどの範囲にどう届けるかによって、大きく4つの方式へ分けられます。空間の用途や働き方に合わせて方式を選ぶことが、快適さと省エネの両立につながります。ここでは代表的な4つの方式について、特徴と向いている場面を整理してみましょう。まずは全体像を以下の表で確認してください。

全般照明方式

天井全体に照明を均等に配置し、室内を一様に明るくする方式です。どの席でも同じ明るさが得られるため、レイアウト変更にも柔軟に対応できます。一方で、人のいない場所まで照らすため、エネルギー効率の面ではやや不利になります。

タスク・アンビエント照明方式

室内全体をやや控えめな明るさに保ち、手元はデスクライトなどで補う方式です。必要な場所だけを明るくするため、全般照明よりも省エネ効果が高くなります。働く人ごとに手元の明るさを調整できる点も魅力です。

局部照明方式

作業する特定の場所だけを集中的に照らす方式です。検品や精密作業など、高い照度が必要な場所に向いています。ただし周囲との明暗差が大きくなりやすいため、目の負担に配慮した設計が求められます。

局部的全般照明方式

全般照明で室内全体を照らしつつ、作業エリアには照明を密に配置して明るさを高める方式です。全般照明と局部照明の利点を組み合わせ、効率と快適さのバランスを取りやすいことが特徴です。

照明器具には、それぞれ得意な役割があります。執務室の基本となる器具から、空間を演出する器具まで、設置場所に合わせて選ぶことが大切です。代表的な器具と適した場所を整理します。

それぞれの照明がどのような場面に向いているのか、ここから順番に詳しく見ていきます。

ベースライト｜執務室の基本照明

ベースライトは、天井に埋め込みや直付けで設置する細長い形状の器具です。広い範囲を均一に照らせるため、執務室の主照明として最も多く使われます。蛍光灯から置き換えやすいLEDタイプも豊富にそろっています。

シーリングライト｜執務室・会議室

シーリングライトは、天井へ直接取り付ける面状の器具で、部屋全体を明るく照らします。取り付けが比較的容易で、執務室や会議室など幅広い空間に向いています。調光・調色機能を備えた製品も増えてきました。

ダウンライト｜エントランス・廊下

ダウンライトは、天井に埋め込む小型の器具で、すっきりとした印象を与えます。複数を並べて明るさを確保するため、エントランスや廊下など人の通る場所に適しています。空間を広く見せたいときにも役立ちます。

ペンダントライト｜カフェ・リフレッシュスペース

ペンダントライトは、天井からコードでつり下げる器具です。デザイン性が高く、リフレッシュスペースや社内カフェの雰囲気づくりに向いています。手元を照らしつつ、空間のアクセントとしても機能します。

スポットライト｜ロゴ・展示の演出

スポットライトは、特定の対象へ光を集める器具です。受付の企業ロゴや展示物を照らせば、見せたい部分を効果的に際立たせられます。向きを変えやすく、演出の自由度が高い点も特長です。

間接照明｜ラウンジ・応接室

間接照明は、光を壁や天井へ反射させ、やわらかく広げる手法です。陰影が生まれ、落ち着いた上質な空間を演出できます。来客をもてなすラウンジや応接室との相性が良い照明です。

ライン照明｜廊下・執務スペース

ライン照明は、光源を線状につなげて連続的に配置する器具です。すっきりとしたデザインで、天井に伸びやかな印象を加えます。廊下や執務スペースへ採用すると、空間に一体感が生まれます。

明るさの単位は「ルクス（lx）」で表し、作業面に届く光の量を示します。オフィスには、法律で定められた最低基準と、快適さを重視したJISの推奨値という二つの目安があり、両方を踏まえて設計します。厚生労働省の事務所衛生基準規則では、一般的な事務作業は300ルクス以上、付随的な事務作業は150ルクス以上と定められ、2022年12月から適用されています。これはあくまで最低限の数値です。より快適な環境を目指すなら、日本産業規格JISZ9110が示す推奨照度を目標にすると良いでしょう。

参考：JISZ9110:2011 照明基準総則

オフィス照明の色合いの特徴

光の色は「色温度」で表し、単位はケルビン（K）です。数値が低いほど赤みのある温かい光に、高いほど青みのある涼しい光になります。同じ明るさでも、色合いによって空間の印象や働きやすさが変わります。執務室では、自然光に近く集中しやすい昼白色が広く使われます。受付や休憩スペースには、温かみのある電球色がくつろいだ雰囲気をつくります。近頃は、時間帯や用途に合わせて色を変えられる調色機能付きの器具も増えています。

近ごろは、時間帯に応じて色合いを切り替えられる調色機能付きのオフィス照明も増えています。昼は集中しやすい白い光にし、夕方になるにつれて少しずつ暖かい光へ変えていく、といった使い方ができます。こうした工夫により、一日を通して働きやすい空間をつくれます。照明の色は、社員の集中力や疲れ方だけでなく、来客が受ける印象にも関わります。エリアごとに最適な色合いを選ぶことが、快適なオフィスづくりの第一歩になります。

次からは、オフィス照明を選ぶときに注目すべき6つのポイントを解説します。

■1.照明の変更に必要な費用

照明の変更費用を考える際、照明1つあたりではなく、必要な個数まで把握して予算を立てる必要があります。広いオフィスの場合かなりの数が必要になるため、すべての合計費用を予算に入れておくと良いでしょう。

さらに毎月かかる電気代を考慮するのも大切です。照明の種類によって毎月の電気代が変わるため、その点も踏まえて費用を考える必要があります。

■2.調光・調色機能の有無

オフィスの照明を選ぶときには、調光や調色機能の必要性も検討しましょう。年齢によって明るさの感じ方は変わるため、オフィスで幅広い年齢層の方が働く場合は、調光機能が付いている照明が良いかもしれません。

一般的に、年齢が高くなればなるほど、明るさを感じにくくなる傾向があります。同じ室内にいて、若い年代の方は適度な明るさに感じても、高齢の方は少し暗く感じる可能性があります。そのような場合も、調光や調色機能が付いている照明なら、そのとき室内にいる人に応じて、明るさや色を調節可能です。

■3.現状の配線器具との適合

通常、建物の天井には照明を接続するための配線器具が備え付けられています。新しい照明を導入する際は、オフィスの天井に備え付けられている配線器具と、設置したい照明器具が適合するかも考慮する必要があります。

適合する場合は照明を交換してすぐに使用できますが、適合しない場合は、照明を交換する前に電気工事が必要です。

業者に配線器具の電気工事を依頼した場合の相場は1箇所あたり数千円ですが、出張費や諸経費が加わって1万円を超える可能性もあります。また、照明を新設したり、増設したりする場合も電気工事が必要です。オフィスのレイアウト変更に伴う照明の移動でも電気工事が必要になる場合があります。その場合の料金は建物の形状や内装などの条件でも変動するため、業者に依頼する際は、事前にトータルでいくらかかるのか見積もりをとるようにしましょう。

■4.照明の人感センサーの有無

人感センサーの有無も検討しましょう。人感センサー付きの照明は人の動きを感知して、自動的に点灯したり消灯したりできます。そのため、オフィス内に社員がいるときは点灯して、誰もいなくなったら自動的に消灯させることが可能です。消し忘れがなくなるため、電気代を節約できます。

その特性から、常に人がいるような場所ではなく、廊下や階段、トイレなど人の出入りが多い場所に設置するのが効果的です。

人感センサー付き照明のなかには、さらに次のような機能を持った製品もあります。

• 自動点灯機能：室内の明るさを感知し、暗くなったら自動で点灯する
• タイマーモード機能：設定した時間に点灯・消灯させられる
• 照度調整機能：人がいないときは30%、人を感知すると100%など照度を調整できる

■5.オフィスと調和するデザイン

照明を選ぶ際は、オフィスに設置した状態をイメージすることが大切です。照明機器だけを見て選んでしまうと、実際にオフィスに設置したら内装や室内の家具などと調和が取れず、バランスの悪い雰囲気になってしまう可能性があるからです。

雰囲気に合わない照明が設置されたオフィスは集中力の低下を招き、社員のパフォーマンス低下につながりかねません。また、来訪した取引先の方に悪いイメージをもたれてしまう可能性も考えられます。

オフィスの照明を選ぶ際は明るさや色、照明本体のデザインがオフィスに調和するかを見極めましょう。

■6.照明を扱う専門業者に適時相談

オフィスの照明選びは、照明を取り扱っている専門業者や、オフィスのレイアウトに関わる工事を請け負っている業者に相談するのがおすすめです。プロの目線でアドバイスをもらうことで、より的確にオフィスに合った照明を検討できます。照明に関する知識を教えてもらったり、おすすめの商品を紹介してもらったりすることも可能です。

多くの専門業者は、無料で相談を受け付けています。一般家庭の照明とは異なり、オフィスの照明選びでは注意しなければいけない点も多々あります。照明選びで失敗しないためにも、オフィスの照明を選ぶことになったら、業者への相談も検討してみましょう。

一般的に、年齢が上がるにつれて明るさを感じにくくなる傾向があります。幅広い年齢層が同じ空間で働く場合、調光・調色機能付きの照明を選べば、その場にいるメンバーに合わせて明るさや色を柔軟に調節できます。

オフィスの照明を変更する際、設置する数の多さや天井の高さによっては、安全面を考慮して業者に依頼するのが一般的です。

本章では、業者選びの基準や業者にオフィスの照明変更を依頼する流れなどを解説します。

■現地調査が緻密で価格設定が明確な業者を選ぶ

オフィスの照明変更を業者に依頼する場合は、次に示す項目を基準にして選ぶと良いでしょう。

• 価格設定は適正か
• 電気工事の専門業者であるか
• 見積もりの内容は相場に合っているか
• アフターフォローは充実しているか

照明変更の電気工事は、電気工事の専門業者へ頼むのが一般的です。内装工事の業者でも対応可能ですが、下請け費用などが加わって割高になるケースがあるため注意が必要です。また依頼する際には、複数の業者に見積もりをとって、相場となる金額を把握するのも大切です。価格の設定が適正か確認するため、各業者のホームページをチェックしておくと良いでしょう。

■オフィスの照明の電気工事を依頼する流れ

オフィス照明の電気工事を相談して、施工完了するまでの流れは次のとおりです。

1. 電気工事業者に問い合わせや相談をする
2. 現地調査を実施
3. 見積もりをとる
4. 契約を締結
5. 詳細を打ち合わせ
6. 工事を実施
7. 工事完了

電気工事が必要になったら、まず業者に問い合わせや相談をします。受付方法は業者によって異なりますが、多くの場合、電話だけではなく、公式サイトのお問い合わせフォームやメールでも受け付けています。

問い合わせ時に、業者による現地調査がおこなわれます。現地調査を実施することで、分電盤の電気容量、防犯・防災設備などの細かな状況が確認されます。

現地調査の内容をもとに見積もりが出されます。見積もりの内容に応じて、照明変更の電気工事を依頼するかどうか社内で検討しましょう。

オフィスの照明変更に利用できる補助金制度があるのをご存知でしょうか。補助金を利用すれば、照明変更にかかるコストを削減できます。年度によって募集している補助金や受付期間が異なるため、まずは利用できるものがないかチェックしておきましょう。

今までに募集していた補助金をご紹介します。

■省エネ・非化石転換補助金（設備単位型）

省エネ・非化石転換補助金は、経済産業省（資源エネルギー庁）の予算により、SII（一般社団法人 環境共創イニシアチブ）が執行団体として公募・運営する制度です。省エネ性能に優れた機器や設備への更新費用の一部を補助するもので、申請型は「工場・事業場型」と「設備単位型」の2種類があり、オフィスのLED照明更新では主に「設備単位型」が利用されます。

ただし、対象となるのはSIIの指定設備リストに登録された調光制御や人感センサーなどの制御機能付きLED照明器具に限られており、単純なLEDへの交換は対象外となる点に注意が必要です。補助率・上限額は申請型や事業区分ごとに異なります。

本制度は近年、年度ごとに継続して複数回の公募が実施されています。公募期間は約1か月程度と短いため、利用を検討する場合はSIIの公式サイトで最新の公募スケジュールや対象設備・補助率を必ず確認しておきましょう。

参考：省エネ・非化石転換補助金 2026年版特設サイト

■業務用建築物の脱炭素改修加速化事業（脱炭素ビルリノベ事業）

業務用建築物の脱炭素改修加速化事業（通称：脱炭素ビルリノベ事業）は、オフィスビルやホテルなど既存の業務用建築物における省エネ改修・高効率設備の導入費用の一部を国が支援する制度です。環境省が所管し、SII（一般社団法人 環境共創イニシアチブ）が執行団体として運営しています。

高効率空調・制御機能付きLED照明器具・業務用給湯器・断熱窓・断熱材など、建物の省エネ化に関わる設備を幅広くカバーしており、上限額は1事業あたり10億円と大規模な改修にも対応できる設定となっています。本事業は継続して公募が実施されています。最新の公募状況や申請要件は、脱炭素ビルリノベ事業の公式サイトでご確認ください。

参考：脱炭素ビルリノベ事業

■自治体独自の制度

国だけではなく、自治体独自の制度もあります。全国の自治体でさまざまな制度がありますが、たとえば、東京都では次のような制度が実施されています。

自治体独自の制度は、基本的に募集の期間内であっても予算がなくなった時点で公募終了となります。利用する場合は早めの申請がおすすめです。

近年の照明トレンドとして、システム天井照明が注目されています。システム天井照明はユニット化されているため、原状復帰やレイアウト変更がしやすいことが大きなメリットです。

アイリスグループ東京本部オフィスでも、システム天井照明を採用しています。無線方式の照明制御システム「LiCONEX（ライコネックス）」によりコントロールし、1日における自然光の変化を再現した「サーカディアンリズム」機能により、その日の時刻に応じた明るさを演出します。

照明制御システム「LiCONEX（ライコネックス）」については、より詳しく紹介したこちらのコラムもぜひご覧ください。

https://www.irischitose.co.jp/blog/column/circadian-rhythm/

最後に、担当者からよく寄せられる質問へまとめて答えます。導入を検討する際の判断材料にしてください。

オフィス照明の適切な明るさはどれくらいか

一般的な事務作業では、法律上300ルクス以上の確保が求められます。ただし快適に働くには、JISが推奨する750ルクス前後を目標にすると安心です。作業内容や場所に応じて、必要な明るさを使い分けるとよいでしょう。

執務室におすすめの照明の種類・色は何か

執務室には、広い範囲を均一に照らせるベースライトが基本となります。光の色は、自然光に近く集中しやすい昼白色が適しています。長時間の作業でも目が疲れにくい環境をつくれます。

蛍光灯の製造終了（2027年末）までに何をすべきか

水銀に関する水俣条約に基づき、一般照明用の蛍光灯は2027年末までに製造と輸出入が段階的に禁止されます。在庫がある間は使用できますが、入手は次第に難しくなります。早めにLED照明への切り替え計画を立てておくことが大切です。

参考：蛍光灯が2027年で製造中止・生産終了になるのはなぜ？LEDへの交換を進めよう – IRISTORIES – アイリストーリーズ

この記事の要点をまとめます。

• オフィス照明は業務効率や生産性の向上、企業イメージの刷新、省エネ対策に直結する
• 照明方式は4種類、器具は設置場所ごとに最適なものを選ぶ
• 推奨照度は執務エリア750ルクス、会議室500ルクスなどエリアごとに基準が異なる
• 照明色は集中向けの昼白色・昼光色、くつろぎ向けの電球色を用途別に使い分ける
• 費用や配線適合、調光・調色機能など6つのポイントを押さえ、専門業者への相談や補助金活用も検討する

オフィスの照明を見直すことで、業務の効率化や生産性アップが望めるだけではなく、オフィスイメージの刷新や省エネ対策も期待できます。

照明を選ぶ際は、種類や特徴に注意が必要です。また設置する場所によって、適している照明の種類は異なります。照明の見直しでオフィス改善を成功させるためには、場所や用途に応じて照明を選択することが大切です。

国や自治体が公募している補助金の制度をうまく利用すれば、低コストで照明を変更することが可能です。自社に合った照明を取り入れることで、快適で働きやすいオフィスを実現させましょう。