オフィスで従業員の健康を促進する方法とは？7つのポイントや事例を紹介
働き方
従業員が心身ともに健康な状態で働けるオフィスは、生産性向上・離職防止・採用力強化など、企業にとって多くのメリットをもたらします。近年は「健康経営」への注目が高まり、オフィス環境を整える企業が増加しています。
本記事では、従業員の健康促進が重視されている理由やメリット、オフィスに導入すべき7つのポイント、企業事例などをわかりやすく解説します。
目次
オフィスにおいて従業員の健康促進が重視されている理由
従業員の体調不良やストレスによるパフォーマンス低下、欠勤を放置すると、企業の経営損失につながります。だからこそ、オフィスで従業員の健康を支える取り組みが重要です。
1. プレゼンティーズムによる経営損失が大きいため
出典：厚生労働省保健局「データヘルス・健康経営を促進するためのコラボヘルスガイドライン」
従業員の健康が保たれない状態が続くと、業務効率の低下や欠勤につながり、企業に経営損失を与えます。その代表的な指標が、WHO（世界保健機関）が提唱している「プレゼンティーズム」と「アブセンティーズム」です。
プレゼンティーズムとは、出勤しているにもかかわらず、体調不良やストレスなどにより本来の生産性が発揮できない状態のこと。アブセンティーズムは、病気や不調によって欠勤・早退・休職といった「勤務しない状態」を指します。
どちらも企業にとって損失要因となりますが、より問題視されているのはプレゼンティーズムです。これは、欠勤は把握しやすいのに対し、プレゼンティーズムは表面化しにくいからです。長時間労働・集中力の低下・判断ミスなどにより業務効率が慢性的に下がるため、結果的に損失額が大きくなりやすいといえます。
実際、アメリカでおこなわれた調査では、健康関連コストの大半をプレゼンティーズムが占めるという報告（※）もあります。こうした損失をおさえるためには、従業員が仕事中も健康を維持できるオフィスづくりが重要です。
※出典：厚生労働省保健局「データヘルス・健康経営を促進するためのコラボヘルスガイドライン」
2. 健康経営オフィス実現に向けた取り組みが求められているため
企業が従業員の健康づくりに取り組む方法として注目されているのが、「健康経営オフィス」です。健康経営オフィスとは、従業員が健康を維持・向上するための行動を自然にとれるよう促し、一人ひとりのパフォーマンスを最大化する職場のこと。
WHOは健康について、「健康とは、完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない」と定義（※）しています。
健康経営オフィスも疾病の予防だけではなく、すべての従業員が心身ともに健康に働けるよう導くことが目的です。国も「健康経営優良法人認定制度」や「健康経営銘柄」を設け、健康投資に積極的な企業を評価するなど、健康経営を後押ししています。
※参考：公益社団法人 日本 WHO協会「世界保健機関（WHO）憲章とは」
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オフィスでの従業員の健康促進がもたらすメリット
オフィスにおいて健康促進の取り組みを進めることは、従業員の心身の安定だけではなく、企業の成長にもよい影響を与えます。生産性の向上や企業イメージの向上、離職率の低下、コスト削減など、おもなメリットを紹介します。
1. 生産性が向上する
従業員の健康状態は業務効率に直結する要素です。体調不良のまま働くことで集中力や判断力が低下するプレゼンティーズム、また不調によって欠勤につながるアブセンティーズムが増えると、生産性は大きく損なわれます。
心身が健やかであれば遅刻や欠勤が減り、業務へ前向きに取り組めるだけではなく、思考が柔軟になり創造性や提案力も高まります。その結果、ミスの減少、業務効率の改善、新しいアイデアの創出など、組織全体の成果に波及します。
2. 離職率が低下する
従業員が健康に働ける環境を整えると、心身の不調による退職や休職を防ぎやすくなり、結果として離職率の低下につながります。健康が守られる職場はストレスが少なく働きやすいため、定着率やエンゲージメントが高まり、優秀な人材の流出防止にも効果的です。
3. コストの削減につながる
従業員の健康促進によって離職率が低下すると、新たな人材を獲得する必要がなくなるため、採用・育成コストを削減できます。
また、従業員の健康状態が悪いと医療機関にかかる頻度が高くなりがちですが、オフィスでの健康維持・促進により、従業員の病気やケガの発生をおさえられれば、医療機関の受診や治療にかかる費用が減少します。結果として、企業が負担する健康保険料の上昇をおさえられ、さらに社会全体の医療費削減にもつながります。
4. 企業イメージが向上する
従業員の健康を大切にする姿勢は、社内に加え社外からの評価にも直結します。健康経営オフィスの導入や、オフィスでの健康増進の取り組みを進めることで、「従業員を大切にする企業」「社会的責任を果たす企業」という印象が強まり、ブランドイメージ向上につながるでしょう。
さらに、「健康経営優良法人」「健康経営銘柄」といった認定を取得すれば、取り組みが客観的に示されます。それにより、顧客や取引先からの信頼性向上、広報・採用活動でのアピール効果も期待できます。
オフィスにおける健康を保持・増進する7つのポイント
従業員が健康的に働けるオフィスをつくる際は、単に休養や運動の施策を導入するだけでは不十分です。働く人が健康的な行動を自然にとりやすくなる環境づくりが重要といえます。オフィスづくりの際に意識したい7つのポイントを紹介します。
1. 快適性を感じる
従業員が心地よく過ごせるオフィス環境は、健康促進の土台になります。照明・温度・空気・音・香りといった五感への配慮に加え、椅子やデスクの見直し、十分なパーソナルスペースの確保など、身体的・精神的に快適だと感じられる環境づくりが重要です。
快適性が高いオフィスは、運動器・感覚器障害、メンタルヘルス不調、心身症（ストレス性内科疾患）の予防・改善につながります。
＜取り組み例＞
- 自然光を取り入れやすい照明設計・調光システムを導入する。
- 人間工学に基づいた椅子・昇降デスクを取り入れる。
- オフィス緑化を進める。
- 個室ブースを導入する。
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2. コミュニケーションをとる
従業員同士の交流は、心身の健康維持に欠かせない要素です。気軽に会話や相談ができる環境があると孤立感が減り、メンタルヘルスの不調や、心身症（ストレス性内科疾患）の予防・改善につながります。
さらに、部署を越えたコミュニケーションが生まれると相互理解が深まり、協力体制やアイデア創出にもよい影響を与えます。
＜取り組み例＞
- カフェ・ラウンジスペースを設置し、部署間交流を促す。
- 共同作業エリアやオープンスペースを設ける。
- 感謝を伝え合う仕組み（サンクスカードなど）を導入する。
- オンラインツールで役職・部署を越えた交流機会をつくる。
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3. 休憩・気分転換する
仕事の合間にしっかり休憩し、気持ちを切り替えられる環境があることは、従業員の心身の不調を防ぐために欠かせません。仕事場から少し離れてリラックスできるスペースや、制度を整えましょう。
休憩・気分転換ができる環境の整備は、疲労回復やストレス軽減が期待でき、運動器・感覚器障害、メンタルヘルスの不調、心身症（ストレス性内科疾患）の予防・改善につながります。
＜取り組み例＞
- 雑談・飲食・読書などができる休憩スペースを設置する。
- 仮眠もできるスペースやリラクゼーションルームを設ける。
- マッサージチェアやリラクゼーション設備を設置する。
- ドリンクや軽食などを無料、または低価格で提供する。
4. 体を動かす
長時間座り続ける働き方は、肩こり・腰痛・血行不良・生活習慣病などのリスクを高めます。オフィス内で自然と体を動かせる環境を整えると、運動器・感覚器障害や、生活習慣病の予防・改善が期待できます。
次の取り組み例のように、無理なく活動量を増やせる仕掛けをオフィス空間に組み込むことが重要です。
＜取り組み例＞
- 昇降デスクを導入し、スタンディングワークを推奨する。
- 共有スペースにストレッチができるエリアを設置する。
- 階段の利用が増えるようデザイン性を工夫する。
- 全従業員参加の体操やスポーツイベントを企画する。
5. 適切な食行動をとる
従業員の健康維持のためには、栄養バランスのとれた食生活も必須です。従業員が健康を意識した適切な食行動をとれるよう、オフィスの環境整備や仕組みづくりを支援する必要があります。間食や昼食のとり方を工夫し、生活習慣病の予防・改善を目指しましょう。
＜取り組み例＞
- 社員食堂で健康・ヘルシーメニューを提供する。
- 栄養バランスに配慮した置き菓子や、ヘルシーな軽食・飲料を設置する。
- 管理栄養士による食事アドバイスや、食育セミナーを開催する。
- 健康的な食材・飲食代の一部補助など、食に関する福利厚生サービスを導入する。
6. 清潔にする
職場における安全衛生管理の一環として、従業員が手洗いやうがい、身の回りの清掃といった衛生的な行動を習慣化できる環境を整備しましょう。清潔な状態の維持は、感染症やアレルギーの予防・改善に大きく寄与します。
＜取り組み例＞
- トイレタリー設備や洗面スペースを充実させる。
- 専門業者による清掃と消毒を定期的に実施する。
- 換気システムを導入する。
- 抗菌・抗ウイルス素材を共用部に活用する。
7. 健康意識を高める
企業が健康施策を整えても、従業員自身が健康を意識しなければ十分な効果は得られません。健康情報の提供や測定環境の整備、イベントの開催など、従業員が自身の体調を把握し、セルフケアに取り組むきっかけを職場でつくることが重要です。
健康意識が高まれば、運動器・感覚器障害、メンタルヘルス不調、心身症（ストレス性内科疾患）、生活習慣病、感染症・アレルギーの予防・改善など、幅広い健康効果が期待できます。
＜取り組み例＞
- 血圧・体組成などを測定できる健康測定ブースを設置する。
- 社内向けの健康セミナーやストレスケア講座を開催する。
- 健康管理アプリや歩数イベントを導入する。
- 健康に関する掲示・社内ポータルで情報を発信する。
オフィスでの健康促進に取り組む企業の実例3選
実際に健康促進に取り組む企業の事例を見ることで、より具体的なイメージが掴みやすくなるでしょう。オフィス設計や制度を工夫している企業の取り組みを紹介します。
1. オフィス内にジムを設置｜セキュリティスタッフ株式会社
警備事業を営むセキュリティスタッフ株式会社は、オフィス移転の際に健康経営を意識。その一環として、オフィス内にジムを設置しました。ウォーターサーバーは、デスクフロアがある2階ではなく3階に設置し、階段の上り下りを促すなど、従業員が体を動かす仕組みづくりも取り入れています。
ジムは女性従業員が昼休みに利用している他、毎週1回のペースで外部のトレーナーによるトレーニングを実施するなど、健康への取り組みが社内に浸透しています。
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2. 健康を意識したオフィスづくり｜第一カッター興業
社会インフラの維持修繕を支える専門会社である第一カッター興業は、2022年12月に本社オフィスを改装。ABW（仕事内容や気分に合わせて、働く場所や時間を自由に選ぶ働き方）を意識したレイアウトや、サイクリングチェアを導入しました。
フリースペースやフリーアドレスデスク、電動昇降デスクなどを多くの従業員が利用しており、健康促進につながっています。
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3. 楽しく健康に過ごせるオフィスに｜株式会社Speee
Webマーケティングや、DXコンサルティングなどを営む株式会社Speeeは、2023年に本社オフィスを移転。その際、集中スペースやテレカンブース（フルクローズ型ブース）をはじめ、マッサージルームやトレーニングルーム、お昼寝ルームといったリフレッシュスペースも設置しました。
また、従業員がしっかりと食事できるよう、お弁当の定期配達やコンビニの自動販売機を設置するなど、健康に働ける環境を整えています。
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企業の成長のためにも「健康」を意識したオフィスづくりを
オフィスでの健康促進は、従業員の心身のケアだけではなく、企業の生産性向上や成長に直結します。今回紹介した7つのポイントや企業事例を参考に、取り組める部分から改善を検討してみましょう。
健康促進を意識したオフィスづくりは、ぜひアイリスチトセにお任せください。アイリスチトセは、オフィスづくりのプロ集団として、物件紹介から設計、家具選定、内装工事までをワンストップで対応。従業員が安心して働ける環境や、生産性の向上につながる居心地のいい快適なオフィスづくりを提案します。