帰属意識とは？意味や高める方法、低下する原因をわかりやすく解説
働き方
帰属意識とは、特定の組織や集団に属している意識や感覚のことです。企業において従業員の帰属意識が高まると、離職率の低下や生産性の向上など大きなメリットが得られます。
本記事では、帰属意識の詳しい意味から高まることで得られるメリット、低下する根本的な原因、そして具体的な高め方までをわかりやすく解説します。
目次
帰属意識とは
はじめに、帰属意識の詳しい意味や注目されている背景、似た概念である「エンゲージメント」や「ロイヤリティ」との違いについて解説します。
帰属意識の意味
帰属意識とは、特定の組織や集団に属しているという意識や感覚を指す心理学用語です。企業においては、従業員が「自分は会社組織の一員である」という自覚を持つことです。
所属する組織・集団への満足感や信頼感、愛着、関心が高まると、帰属意識も高まる傾向があります。帰属意識の高まりによってモチベーションや生産性の向上が期待でき、従業員の定着率向上も見込めます。
帰属意識が注目されている背景
帰属意識が注目されるようになった背景には、終身雇用の崩壊と転職の一般化による人材の流動化があります。
就職後、定年まで一つの企業に所属する終身雇用制度では、おのずと帰属意識が高まりました。しかし現代では、一つの企業に勤務しつづけることにこだわらず転職を重ねる人が増えています。これにより、企業は優秀な人材の流出に危機感を覚えるようになりました。
また、最近ではリモートワークを採用する企業が増え、働き方の多様化が進んでいます。従業員がオフィスに出勤せずに業務をおこなうケースも多く、社内コミュニケーションが希薄に。組織としての目標や企業文化などが従業員に共有されにくくなり、一体感やつながりも薄れるようになりました。
こういった背景から、帰属意識を高める施策に注力する企業が増えています。
「エンゲージメント」「ロイヤリティ」との違い
エンゲージメントとは、「約束」や「誓約」を意味する言葉で、ビジネスにおいては企業と従業員の深い結びつきを指します。エンゲージメントと帰属意識の大きな違いは方向性です。エンゲージメントは意識の方向が双方向ですが、帰属意識は従業員から企業への一方向です。
ロイヤリティは、「忠誠心」や「誠実さ」を意味します。ビジネスにおいては、従業員が企業に対して献身的な態度を示すことを指します。ロイヤリティと帰属意識の大きな違いは、主従関係の有無です。ロイヤリティは企業が上位、従業員が下位となる主従的な関係性ですが、帰属意識は主従関係を前提としません。
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帰属意識に対して「気持ち悪い」「いらない」の声が挙がる理由
帰属意識に対して、「気持ち悪い」や「いらない」といった意見も存在します。最近では、「個」や「多様性」を尊重する風潮が高まっているため、「組織の一員でありたい」という感覚の帰属意識に否定的な印象を抱く人もいます。
企業が帰属意識を誤った形で強要すると、理念やビジョン、愛社精神の一方的な押し付けになり、従業員に敬遠されかねないので注意が必要です。
帰属意識が高まることで得られるメリット
従業員の帰属意識が高まると仕事への意欲も高まり、結果的に生産性の向上や離職の防止につながります。従業員の帰属意識が高まることで得られるメリットを紹介します。
1. 定着率の向上
帰属意識の高い従業員は、企業に愛着を持ち「長く組織に貢献したい」と感じるようになります。そのため帰属意識が高い従業員が増えると、離職者が減り、定着率の向上が見込めます。
2. 人材採用・育成コストの削減
帰属意識の高まりによって人材が定着しやすくなれば、頻繁に人材の採用や育成をおこなう必要がなくなり、採用・育成にかかるコスト削減に向けた後押しにもなります。
人手不足が解消されると、欠員補充に追われることなく、事業計画に基づいた適切なタイミングで必要な人材を採用できます。
3. モチベーションの向上
帰属意識が高まると、仕事に対するモチベーションも高まります。帰属意識の高まりと比例して企業への興味・関心が強くなり、企業の業績を自分ごととして捉えて積極的・能動的に仕事に取り組む従業員が増えるでしょう。
自分から新しいアイデアを提案する、周囲とこまめに連携をとるなど、組織全体へのよい影響が期待できます。
4. 社内コミュニケーションの活性化
帰属意識が高い組織は、従業員間のコミュニケーションが活発です。円滑なコミュニケーションにより仲間意識が芽生えることで、心理的安全性を感じやすくなります。
健全な人間関係が構築されると、従業員一人ひとりが自分の考えを発言しやすくなる、意見交換によってこれまでになかった視点のアイデアが生み出されるなど、組織が活性化します。
5. 生産性・業務効率の向上
帰属意識の高まりによるモチベーションアップやコミュニケーションの活性化は、結果的に生産性・業務効率の向上につながります。
組織に一体感が生まれることで従業員同士が協力しながら仕事に取り組むようになるため、業務が円滑に進みます。帰属意識が高い従業員が増えれば、企業全体の業績の向上も期待できるでしょう。
6. 顧客満足度の向上
帰属意識の高まりにより、モチベーションや生産性が向上すると、質の高い商品やサービスの提供につながり、顧客満足度の向上が期待できます。
また、帰属意識が高まることで定着率も上がるため、社内教育に注力すれば優れた人材が育つでしょう。優れた人材が価値の高い商品やサービスを生み出し、顧客満足度の向上に寄与します。
帰属意識の低下により生じるデメリット
帰属意識が低くなると、次のような企業にとってネガティブな影響が出る可能性があります。
- 生産性の低下：社内の業務や課題に積極的に取り組めなくなるため。
- 離職率の上昇：組織への愛着や現在の会社で働きつづける意義を感じられなくなるため。
- 社内コミュニケーションの減少：従業員同士の助け合い精神や協力意識が希薄化するため。
帰属意識が低くなる原因
帰属意識の低下は組織に悪影響を招くおそれがあります。帰属意識が低くなるおもな原因を押さえて対策に役立てましょう。
終身雇用の減少
定年まで一つの企業に所属し、年功序列で評価される終身雇用制度は、帰属意識が高まりやすい環境でした。しかし、近年では終身雇用を採用する企業は減少傾向です。定年までの雇用の保証がなくなったことで、企業への貢献に意義を感じられなくなると、帰属意識も低下します。
働き方の多様化
近年では、リモートワークやフレックスタイム制など、多様な働き方を採用する企業が増えています。こうした企業ではオフィスに出社しない従業員も多く、オフィスでの滞在時間もさまざまです。これにより従業員同士が実際に顔を合わせて交流する機会が減少し、帰属意識も希薄化します。
社内コミュニケーションの不足
社内コミュニケーションが不足すると、自然な会話や雑談から生まれる一体感が失われやすくなります。「組織の一員である」という実感も湧きづらくなり、帰属意識が薄れます。
評価や待遇への不満
企業への貢献や仕事への努力が評価されない、評価基準が不明瞭など、評価制度に問題があると従業員は不満を抱きます。企業から必要とされていないと感じると、帰属意識は低下しやすくなります。
また、労働に見合った報酬や福利厚生が得られていないと感じることで、企業に対する愛着も失われます。
不明瞭な経営方針やビジョン
経営方針やビジョンが不明瞭だと、組織全体が共通の目的に向かって業務に取り組むことは困難です。従業員一人ひとりにおいては、組織においての自分の役割が実感できず、帰属意識が薄れます。
また、頻繁に経営方針やビジョンが変更されると、従業員から企業に対する不信感も募りやすくなります。
帰属意識を高める6つの方法
帰属意識は工夫次第で高めることが可能です。帰属意識を高めるための具体的な方法を紹介するので、自社に合ったものから取り組んでみてください。
1. 多様な働き方に対応する
リモートワークやフレックスタイム制、時短勤務など多様な働き方を取り入れると、従業員が無理のない働き方を選択できます。ワークライフバランスが整い、働きやすさを実感することで、「この会社で働きつづけたい」という思いも強まるでしょう。
ただし、多様な働き方は社内コミュニケーションの減少を招くおそれもあるため対策が必要です。たとえば、チャットツールやオンラインミーティングツールを利用すれば、リアルタイムで遠方の従業員とコミュニケーションが可能です。
また、気軽に送れるスタンプ機能やリアクション機能が付いたチャットツールを利用すれば、コミュニケーションの活性化や業務の効率化につなげられます。
2. 評価制度や待遇を見なおす
評価制度や待遇を見直し、改善することで、組織に対する満足感や愛着を強められます。まずは、従業員が現在の評価制度に不満を抱いていないか見直してみましょう。それぞれの能力や成果が適切に評価されているかどうかも確認します。
また、評価が公平・公正であることも重要です。公平・公正な評価制度であれば、従業員も自分の評価に納得しやすいでしょう。評価制度とともに、報酬や福利厚生といった従業員の待遇も見直すと、従業員は「会社から大切にされている」「正当に評価されている」と感じ、働きがいに結びつきます。
3. インナーブランディングを強化する
インナーブランディングとは、従業員に向けたブランディング活動のことです。従業員に企業理念やビジョン、経営方針、価値観を伝えて共有することで、社内の連帯感が強まり、帰属意識の向上に寄与します。
具体的な施策として、社内報や社内ポータルサイトで自社の考えや目標を発信する、ワークショップを開催するなどが挙げられます。
ただし、企業からの押し付けになってしまうと、従業員の反発につながるおそれがあります。従業員の反応を見ながら、少しずつ進めることが大切です。
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4. 社内コミュニケーションを活性化させる
帰属意識を高めるには、従業員同士のコミュニケーションを活性化させることが重要です。従業員同士の交流や意見交換が活発になると、「組織の一員である」という認識が生まれやすくなります。
社内コミュニケーションを促進する具体的な施策として、部署の垣根を超えた交流を促進するシャッフルランチ制度やサンクスカードの導入、気軽に参加できる社内イベントの実施、誰でも利用できるオープンスペースの設置などが挙げられます。大規模な施策を打つのが難しい場合は、1on1ミーティングや面談の機会を増やすのもよいでしょう。
5. 業務の役割を明確化する
組織における存在意義が感じられると、従業員の帰属意識が高まりやすくなります。そのためには、ただ業務を割りふるのではなく、「この業務にはどういった役割があるのか」を明確にし、伝えることが大切です。
6. オフィスのデザインやレイアウトを見なおす
帰属意識を高めるために、従業員同士のコミュニケーションがとりやすいレイアウトになっているか、居心地がよいと感じるデザインになっているかなど、オフィスのデザインやレイアウトも見直してみましょう。
具体的な工夫としては、従業員の憩いの場となるオフィスラウンジを設ける、おしゃれなインテリアやグリーンを取り入れる、企業理念が感じられるデザインを採用するなどが挙げられます。
快適で働きやすいオフィスデザイン・レイアウトのプランニングは、年間1,000件以上のオフィス移転・改修実績を持つアイリスチトセにお任せください。帰属意識を高める工夫を取り入れたオフィスデザイン・レイアウトをご提案します。オフィス移転・改修にあわせてデザイン・レイアウト変更をお考えであれば、物件紹介からオフィス家具のご提案、引越しまでトータルでサポートします。
帰属意識を高めるための4ステップ
従業員の帰属意識を高めるための4つのステップをみていきましょう。順を追って進めていくことが大切です。
1. 現状を把握する
まずは、自社の帰属意識についての現状を把握しましょう。現状把握の方法として、アンケートや面談の実施、帰属意識に関する測定ツールの使用などが挙げられます。
2. 課題を明確にし、優先順位を決める
現状把握の結果から、帰属意識に関する課題を洗い出します。洗い出した課題に優先順位を付け、優先度の高いものから着手すると効率的です。
3. 課題解決に向けた施策を実行する
洗い出した課題に合った施策を実行します。一つの課題に対して複数の施策を用意しておくと、スムーズな解決につながります。
4. 効果を測定・分析する
施策の実行後は、アンケートや面談を実施する、測定ツールを使用するなどの方法で、効果の測定や検証をおこないます。測定・検証結果を分析し、振り返りに活用するとよいでしょう。
また、分析結果を従業員に共有することも大切です。従業員は「自分たちの意見が反映されている」と感じ、企業への信頼が育まれます。
オフィスデザイン・レイアウトで帰属意識を高めた企業の事例
最後に、オフィスデザインやレイアウトの変更によって帰属意識を高めることに成功した企業の事例を紹介します。
自社製品を活用したインナーブランディング｜第一化成株式会社
衣料や家具などに使用する合成皮革の製造をおこなう「第一化成株式会社」では、工場新設の際に、自社製品を使ったインナーブランディングを実施しました。
製造現場では、従業員はそれぞれ特定の工程を担当しているため、他の工程の様子や完成した製品を目にすることがほとんどありませんでした。しかし、工場新設の際、オフィスや食堂の家具に自社製品を使用したことで、従業員が製品を見て触れる機会が生まれました。
これにより、従業員は自分たちの仕事が果たす役割や、製品をとおした社会とのつながりが感じられるようになり、帰属意識が向上しました。
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【インタビュー】第一化成株式会社「インナーブランディングを取り入れたオフィスづくりと 新工場にかける想い」
環境改善で人が辞めない会社へ｜株式会社イーキューブ
イベントの設営・運営を手がける「株式会社イーキューブ」では、「社員ファースト」をベースに従業員が勤めつづけたくなる会社を目指しています。
フリーアドレスを導入して全従業員がコミュニケーションをとりやすい環境を整える、適材適所を意識して従業員一人ひとりに合った仕事を割りふるなどの取り組みをおこなっています。また、オフィス内装にこだわって居心地のよい環境をつくり、従業員に還元しているのも特長です。
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【インタビュー】株式会社イーキューブ「社員ファースト：オフィスに投資する目的とは」
従業員が働きやすい環境を整え、帰属意識を高めよう
従業員の帰属意識を高めることは、単に離職を防ぐだけではなく、モチベーションと生産性を高め、企業の成長を加速させます。本記事で紹介した評価・待遇の見直しやコミュニケーション活性化など、自社の状況に合わせて具体的な施策から導入を検討してみましょう。
目に見える形で施策を実行する上で、オフィスデザインやレイアウトの見直しも帰属意識の醸成に有効です。オフィス移転や改修をご検討中であれば、帰属意識の向上を目的としたオフィスづくりを、ぜひアイリスチトセにお任せください。オフィスの物件探しからデザイン、内装・家具の提案、引越しまでをワンストップでサポートします。従業員が誇りを持てるオフィス空間の実現について、まずはお気軽にご相談ください。