オフィスビルの平面図の見方とは　略語の意味や物件選びのポイントを解説

平面図は、オフィスを真上から見下ろした図面であり、物件選びの基礎となる重要な資料です。まずは、平面図からどのような情報を読み取るべきなのか、基本的なポイントを整理して確認していきます。図面を細かく確認することで、移転後の失敗を防ぐことができます。

 物件の正確な広さや貸室の形状を把握し候補を絞り込む

図面を受け取ったら、まずは貸室の全体の形状や正確な広さを確認します。長方形や正方形など、形が整っている物件はスペースの無駄が生じにくく、効率的なレイアウトが可能です。図面上の寸法と実際の面積を照らし合わせることで、自社の規模に適した物件かどうかを判断できます。いびつな形をしている場合は、利用できない無駄なスペースが発生する可能性があるため注意が必要です。

必要なデスクや設備が収まるか内装レイアウトを検証する

次に、自社に必要なデスクやキャビネット、コピー機などの設備が問題なく収まるかを検証します。平面図の寸法を基に、家具の配置を具体的にシミュレーションすることが重要です。執務スペースだけでなく、会議室や休憩室として確保できる面積も計算しておきます。これにより、移転後に想定よりも狭くて家具が入りきらないというトラブルを未然に防ぐことができます。

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社員がスムーズに移動できる生活動線をシミュレーションする

オフィスの使いやすさを左右するのが、社員の移動経路である生活動線です。入り口から自分の席までの経路や、トイレ、会議室への移動がスムーズに行えるかを図面上で確認します。通路の幅が十分に確保されているか、人同士がすれ違う際にストレスを感じないかどうかも重要なポイントです。動線が複雑になると業務効率の低下につながるため、シンプルな経路を描ける物件を選ぶことが推奨されます。

縦の空間は把握しづらいため立面図や断面図もあわせて確認する

平面図は真上から見た図であるため、天井の高さや窓の大きさなど、縦の空間情報は読み取ることができません。そのため、縦の寸法や構造を把握するためには、建物を横から見た立面図や、内部を切り取った断面図をあわせて確認することが不可欠です。天井高が十分にあると開放感が生まれ、社員が快適に働ける環境を作ることができます。

平面図を見ていると、アルファベットの略語が多数記載されていることに気づきます。これらは建物の設備や構造を示す専門用語ですが、意味を理解しておくと物件の利便性をより深く把握できるようになります。ここでは、図面によく登場する代表的な略語の意味を一つずつ丁寧に解説していきます。

EPSは各階へ電気を送るための配線や配管を通すスペースを指す

EPSとは、エレクトリック・パイプ・スペースの略であり、ビル内に電気を通すための配線や配管が収納されている場所です。外部から引き込んだ電気を、このスペースを通じて各階へと分配しています。電気容量の確認や配線工事を行う際には、このEPSの位置が基準となります。オフィスの電力使用量が多い企業にとっては、EPSの容量や位置関係を把握しておくことが非常に重要です。

PSはトイレや給湯室に必要な給排水設備のパイプを通す

PSはパイプ・スペースの略で、主に水回りの設備に必要な給排水管を通すための空間です。トイレや給湯室の近くに配置されており、水漏れなどのトラブルを防ぐための重要な役割を担っています。水回りのレイアウトを変更したい場合、このPSの位置によって水回りを移動できる範囲が制限されることがあります。そのため、図面を見る際は水回りの設備とPSの位置関係に注目する必要があります。

DSは換気や空調に必要なダクトを収納するために確保される

DSとはダクト・スペースの略称で、建物の換気や空調に必要な太い管を収納しておくための空間です。快適な室内環境を維持するためには、適切な換気と空調管理が欠かせません。DSの位置が執務スペースに近すぎると、空調の稼働音が気になり、業務への集中を妨げる原因になることも考えられます。そのため、静かで集中できる環境を求める場合は、DSの配置場所を事前に確認しておくと安心です。

 ADは空調設備から送られる温風や冷風の通り道となる

ADはエア・ダクトを意味し、空調設備で作られた温風や冷風をオフィス全体に行き渡らせるための通り道です。通常、ADは先ほど説明したDSの中に収納されるか、天井裏を通って各部屋へつながっています。ADの配置は室内の温度ムラに影響を与えるため、空調の吹き出し口がデスクの真上に来ないかなどを図面上でチェックしておくことが推奨されます。

MDFやIDFは電話や通信回線を管理し各階へ分配する

MDFは主配線盤、IDFは中間配線盤を指す略語です。MDFは建物の外部から引き込んだ電話回線やインターネット回線を一括して管理する大元の設備です。そこから、各階に設置されたIDFを通じて、個別の貸室へと通信回線が分配されます。通信速度やネットワーク環境を重視する企業は、これらの通信設備が自社の要望を満たせる構造になっているかを専門業者とともに確認することが大切です。

図面の基本的な見方や略語の意味を理解した後は、実際に物件を選ぶ際の具体的な判断基準を知っておくことが役立ちます。社員が快適に業務に集中でき、長期間にわたって使いやすいオフィス環境を構築するためには、いくつかの重要なチェックポイントが存在します。ここでは、優良物件を見極めるための具体的な確認事項を解説します。

貸室内に柱がない無柱空間を選ぶとレイアウトの自由度が高まる

オフィスのレイアウトを考える上で、最も扱いやすいのは室内に柱が一切ない無柱空間と呼ばれる物件です。柱の存在を気にせずにデスクや会議室を配置できるため、与えられた面積を無駄なく最大限に活用できます。見通しが良くなることで社員同士のコミュニケーションも活性化しやすくなります。図面を見る際は、室内の真ん中に柱の記号がないかを真っ先に確認することが推奨されます。

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柱がある物件は柱を間仕切りや収納スペースとして有効活用する

すべての物件が無柱空間であるとは限りません。室内に柱がある物件を選ぶ場合は、その柱をどのようにレイアウトに組み込むかを考える必要があります。柱のラインに合わせてパーテーションを設置し、会議室の間仕切りとして利用する方法が一般的です。また、柱の周りに収納キャビネットやコピー機を配置することで、デッドスペースを有効活用し、すっきりとしたオフィス空間を作り上げることができます。

トイレやエレベーターなどの共用部が貸室外にあると動線がスムーズになる

トイレや給湯室、エレベーターホールといった共用部が、貸室の外に配置されている物件は非常に使い勝手が良いです。来客があった際にも、執務スペースを通らずに直接会議室へ案内できるため、情報漏洩のリスクを減らしセキュリティを高めることができます。また、社員がトイレに立つ際の移動がスムーズになり、執務エリアの静けさを保つ効果も期待できるため、図面で共用部の位置を必ず確認します。

窓の記号を確認し開閉可能な窓があると換気が容易になる

室内の空気環境を良好に保つためには、窓の仕様も重要なチェックポイントとなります。平面図には窓の記号が記載されており、開閉できる窓か、固定されて開かない窓かを見分けることが可能です。開閉可能な窓がある物件を選ぶと、定期的に新鮮な空気を取り入れることができ、社員の健康管理や感染症対策にも役立ちます。快適なオフィス環境を作るために、換気のしやすさも見逃さないようにします。

ここまでは自分たちで平面図を確認するポイントをお伝えしてきましたが、図面から得られる情報だけでは判断が難しい場面も存在します。専門的な知識を持ったプロフェッショナルの視点を取り入れることで、より確実で安全なオフィス移転を実現できることがあります。どのような状況で専門家に依頼すべきか、具体的なケースを紹介します。

特殊な機器が多く電気容量や配管の専門的な検証が必要なとき

サーバー機器や大型の複合機、または特殊な業務用の機材を多数導入する場合、建物の電気容量や配管の設計が非常に複雑になります。図面上の情報だけでは、自社が求める設備要件を満たしているか正確に判断できないことが少なくありません。このような場合は、電気工事や設備設計の専門家に図面の確認を依頼し、安全に機器を稼働できる環境かどうかをしっかりと検証してもらうことが不可欠です。

限られた面積で社員の動線と十分な作業スペースを両立させたいとき

希望するエリアや予算の都合上、十分な広さを確保できない物件を選ばざるを得ないこともあります。狭い面積の中で、社員がすれ違える通路幅と快適なデスクサイズを両立させるのは至難の業です。オフィスデザインの専門家であれば、人間工学に基づいた寸法計算や、多目的に使える家具の選定を通じて、限られた空間を最大限に活かすレイアウトを提案してくれます。

物件選定から内装工事までの一連の業務負担を大幅に軽減したいとき

オフィス移転のプロジェクトは、通常業務と並行して進める必要があるため、担当者や経営者にとって非常に大きな負担となります。複数の物件の図面を比較し、内装業者と打ち合わせを重ねる時間は膨大です。コンサルティング会社や移転支援サービスを活用することで、専門的な図面の読み込みから業者の手配までを一括して任せることができ、本来の業務に集中しながら理想のオフィスを構築できます。

オフィスビルの平面図には貸室の形状や設備の配置など、快適な環境づくりに欠かせない情報が詰まっています。平面図が手元にあれば、アイリスチトセに相談することで自社の課題やニーズに合わせた理想のオフィス空間のレイアウトや図面提案を受けることが可能です。専門家のサポートを適切に活用し、社員が働きやすく生産性の向上につながるオフィス移転を実現してください。

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